こうした状況を踏まえ、帝人は米国に炭素繊維の工場を新設し、航空機や自動車向けの供給能力を高める。三菱ケミカルも炭素繊維工場を建設する。もちろん、東レも2017年に炭素繊維の減産を打ち切り、米工場の稼働にも前向きだ。
これら日本メーカーによる設備投資やM&Aの競争は今後も加熱するものとみられる。当面はつばぜり合いが続くだろうが、いずれどこかが抜け出すはずだ。航空機や自動車向け需要が爆発した時に、上昇気流に乗れるのはどこなのか...
日本電産の永守重信会長兼社長が「強い企業を作るためにはM&Aの活用が大切」と力説