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「本家消滅」でも日本トイザらスが大丈夫な理由

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米トイザラスが2018年3月15日、米国事業の清算を破産裁判所に届け出た。米国内の全735店は閉鎖される。2017年9月に日本の民事再生法に相当する連邦破産法11条の適用を申請し、米国事業の買い手を探していたが見つからず、清算を決断した。

米トイザラスはインターネット通販に敗れたが…

トイザラスはアマゾンをはじめとするインターネット通販に顧客を奪われ、業績が低迷した。こうした事情は日本も同じ。米トイザラスの破綻後も平常通り運営を続ける日本トイザらスも同じ運命をたどるのだろうか。

おそらく、そうはならないだろう。日米では地理的な条件が違うからだ。米国は国土が広大で、インターネットが普及する以前から通信販売が盛んだった。米トイザラスは約730店舗と、日本トイザらスは約160店舗(ベビー用品専門店「ベビーザらス」を含む)の4.5倍だが、国土面積も約25倍。米国トイザラスの店舗密度は日本トイザらスの6分の1にすぎない。地方では「ちょっとトイザラスに寄ってみようか」とはいかず、通販に頼ることになる。一方、店舗密度が高く、郊外のショッピングセンターや外食産業が集積しているエリアへの出店が多い日本トイザらスへは、顧客が足を運びやすい。

日本トイザらス
ショッピングセンター内での出店が多い日本トイザらス(Photo By mariemon)

当然「店舗密度は低くても、米トイザラスは人口が集中している都市部で稼げたはずではないか」との疑問が浮かぶ。ところが都市部の店舗にも問題があった。玩具はそうそう購入するものではない。そこで親の来店頻度を高めるため、米トイザラスでは日用の買い回り品の取り扱いを充実した。

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9月18日(米現地時間)、玩具販売大手トイザらスが連邦破産法第11条(以下、チャプター11)を申請した。日本のトイザらス事業を手がけるのは日本トイザらス(株)。同社はチャプター11の対象外で、米トイザらスの破産申請で営業活動が法的に拘束されることはないという。