テルモのM&Aにおいて投資額が1,000億円を超えたのは、2011年のカリディアンBCT社を買収した際の26億ドルと、2016年のセント・ジュード社とアボット社からの事業買収の11億ドルである。当然、大型のM&Aは財務に大きい影響を及ぼすはずなので、これらM&A後の財務状況の変化を見てみる。
まずはテルモ史上最大のM&Aであった2011年3月のカリディアンBCT社の買収以降の売上高と営業利益の推移を見ていく...
「YDK」でおなじみの明光ネットワークジャパン。個別指導塾の分野でトップランナーで、全国に2,012教室(2016年8月時点)を持ち、個別指導塾市場で10.6%のマーケットシェアを得ている。しかし教育業界は、少子高齢化により何もしなければ売上が右肩下がりになることは必至。2020年を目処に実施される学習指導要領の改訂や大学入試制度の改革等もあり、明光ネットワークジャパンはM&Aを通して生き残りを図る。
出光興産というと石油元売りとしてのイメージが強いが、プラスチック樹脂等の機能材料の製造や石炭開発、アグリバイオ事業まで幅広い分野に手を広げている。その背景には、M&Aの活用を通じて事業の入れ替えを行ってきたことがある。一時の倒産危機も克服し、石油元売りという枠を超えて事業を展開する出光興産のM&Aを見ていく。
誰もが一度は食べたことのあるマクドナルドのハンバーガーに牛肉100%のパティを供給している企業が東証1部上場のスターゼンだ。世界で初めてのロースハムを作ったローマイヤもM&Aで傘下に収め、国内の食肉流通を牛耳ろうとしている。
日清食品ホールディングスが成長加速へM&Aを積極化しています。国内では2006年の明星食品の買収に続いて2012年にスナック菓子の「湖池屋」(フレンテ)に出資。海外では中国やロシア、英国などでM&Aを仕掛け事業を拡大しています。