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【東海カーボン】M＆Aラッシュで100周年飾る

※この記事は公開から１年以上経っています。
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本社がある東京・青山のビル

黒鉛電極の需要拡大でロケットスタート

中計最終年を迎えた2018年の業績はロケットスタートを切った。2018年第1四半期（1～3月）の売上高は前年同期比72％(174億円)増の415億円、営業利益は同7.2倍（110億円増）の127億円と、記録的な滑り出しをみせた。最大の要因は電炉部材である黒鉛電極の需給逼迫に伴う販売増とこれに伴う市況（売価）の急回復。黒鉛電極は第1四半期の売上高、営業利益の増加分の7割前後をそれぞれ占めた。

昨年11月に買収した米国の黒鉛電極製造拠点は売り上げベースで45億円程度寄与した...

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ミライトHDはNTT向けを中心とする通信工事業界3強の一角を占める。コムシスHD、協和エクシオに続く3番手だが、M＆Aに関しては互角だ。M＆Aを積極活用し、新エネや電気・空調設備、アジア市場など新事業領域を拡大してきた。

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日立造船が今後10数年をかけて売上高1兆円を目指すという壮大な計画を伴った航海に出た。2030年に達成する目標として1兆円の売上高のほかに、営業利益率10％以上、海外売上高比率50％以上という数値を掲げた。

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文化シヤッターは建設関連需要で盛り上がる「東京五輪」後を見据えて、海外市場開拓を本格化している。海外売上比率は1％に満たず、大きく出遅れている。その同社が3月、50億円超を投じて初の海外M＆Aを実施し、豪州の有力建材メーカーを子会社化した。

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大林組は2011年から海外で積極的なクロスボーダーM＆Aを展開し、短期間のうちに海外事業を拡大してきた。現在、大林組の海外売上比率は約25％と、国内ゼネコンでもトップクラス。「グローバル展開の優等生」といえる。そんな優等生も大きな課題を抱えている。

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積水ハウスが海外市場の開拓に力を入れている。第4次中期経営計画（2018年1月期－2020年1月期）で新たな事業の柱として「国際ビジネス」育成の方針を打ち出したためで、中期経営​計画がスタートした直後にM＆Aを実施し、米国での住宅販売事業に参入した。

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タカラトミーが成長軌道に復帰しつつある。米国事業での構造改革費用がかさみ、過去5年で3度の最終赤字に陥ったが、2018年3月期は2年連続で最終黒字を見込む。タカラトミーが合併で発足して早12年、長いトンネルを抜け、攻めの経営へ視界が開けてきた。

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飯田グループホールディングスは「戸建分譲・日本一」を誇る。その販売数はグループ6社で4万戸を超え、他を圧倒する。低価格帯の分譲住宅を主力とするパワービルダーの代名詞的存在だ。住宅業界を騒然とさせた前代未聞の経営統合から5年。現在の姿は？

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2018年4月、桧家ホールディングスが「ヒノキヤグループ」に社名変更した。これに先立つ同年3月、同社は東証一部に上場している。創業からわずか30年で押しも押されもせぬ注文住宅会社となったヒノキヤグループ。急成長の原動力となったのはM＆Aだった。

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110年間、ハトメやホックなどを手がけているモリトは、マリンレジャーやスノーボードなどスポーツ用品の輸入販売を手がけるマニューバーライン子会社化した。中期経営計画に盛り込んだM＆A推進方針に沿ったもので、今後も同様の企業買収がありそうだ。

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住友林業は2009年以降、豪州で2社、米国で4社の住宅メーカーを矢継ぎ早に傘下に収めた。海外での年間住宅販売は9000棟に迫り、数量では国内販売を上回る。その海外住宅事業は今や全売上高の四分の一を占めるまでに大躍進した。快進撃はどこまで続くのか。

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2018年9月19日：ウィルグループ、豪の人材派遣会社を子会社化
2013年9月19日：任天堂の山内溥前社長が死去
2012年9月19日：日航、東証に再上場し初日の取引
2005年9月19日：ダイエー創業者の中内功氏が死去
※表示のディールは公表日ベースです。

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