【財務分析】医療モールの進化で業績伸ばす

 2017年3月期で、中期経営計画の最終年度となり引き続き新規事業への挑戦と、既存事業の深化に取り組む。次期では、薬局部門の調剤報酬改定のマイナスの影響を医業支援の増収でまかなうことを目指す。

 総合メディカルは、3つの経営方針を軸に売り上げを伸ばしている。①医療モールの進化と深化②地域包括ケアシステムの構築支援としての「病院の経営支援」③価値ある薬局の創造、を掲げている。

 年々順調に売上高を伸ばしており、業種別だと経営方針である「①医療モールの進化と深化」では、様々な診療科のクリニックや薬局を集約している医療モールを積極出店している。17年3月期までに計13件の開設を目指す。

 医業支援として「①医療モールの進化と深化」「②地域包括ケアシステムの構築支援としての「病院の経営支援」」を掲げており、こういった医療機関向けのコンサルティング事業は好調であり、診療報酬改定による収入減を補っている。

 地域別だと、医療モール開設案件や病院の経営支援など東日本地域を中心に医業支援が好調であり、薬局既存店の処方箋単価減少による売上減で売上高は微増にとどまっている。首都圏に攻勢をかけており、医療モールを開設すると薬局収入の拡大につなげる。


 16年3月期末時点で、全国で医療モールを65件展開しており、17年3月期に13件新設し、18年3月期には計100件を計画する。新設する医療モールは、ほとんどを首都圏に集中させる計画である。首都圏に集中させる意図として、少子高齢化がすすみ、特に首都圏では医療需要が高まっている。17年3月期では1625億円の売上高の拡大を目指す。

 また、顧客獲得にも多角化を図っている。新しい試みとして、福岡市天神の調剤薬局店舗に「バーチャルショップ」を開設した。バーチャルショップは、スマホアプリを利用して、ポスターやパネルに掲載された商品のQRコードを読み込み、購入ボタンを押すだけで決済・発送の手配がされるものである。総合メディカルブランドの健康食品など、医師の処方箋を必要としない商品を扱ったり、休業日・営業時間外にも利用してもらったりすることで、新しい顧客を開拓する狙いがある。また、薬の処方以外にも薬局に足を運んでもらうための取り組みとして、都内店舗にて認知症テストを実施する。正答率により、かかりつけ医の相談を勧めたりと結果は医療機関に伝え、薬剤師が食事改善などを助言する。