大塚家具<8186>の業績悪化に歯止めがかからない。2018年12月期決算で約13億円の当期黒字を確保できる見通しだったが、販売不振による業績予想の下方修正を余儀なくされ、8月10日に予定していた中間決算発表を同14日に延期した。いよいよ「身売り」が現実のものになりそうだ。大塚家具も「財務基盤強化のための資本増強や、事業シナジーを生む業務提携について様々な選択肢を多面的に検討しております」と「身売り」を否定しておらず、水面下で交渉が続いている。

最有力候補のヨドバシカメラも消極的

しかし、問題は引き取り手。2017年11 月に業務・資本提携をしたティーケーピー<3479>は2019年2月通期業績予想で売上高346億円、営業利益40億円、当期純利益21億円と大塚家具(2017年12月期売上高410億円、営業利益-51億円、当期純利益-71億円)と企業規模では大差なく、「身売り」に応じる体力はない。

最有力候補とされるヨドバシカメラも藤沢昭和社長が「向こう(大塚家具)が勝手にいろいろ言ってきてる」と突き放した発言をしていることから、「身売り」交渉は難航しているとの見方がもっぱら。

大塚久美子社長(同社ホームページより)

「かぐや(家具屋)姫」こと大塚久美子社長が、2015年3月に「骨肉の争い」の末、実父の勝久前会長を追い落として経営権を掌握してから業績が急降下。マスコミでは「それ見たことか」と、久美子社長の経営手腕を批判する声があがっている。

父の勝久前会長も「今まで大塚家具を育ててくれたお客さんを無視したということ。昔は大塚家具で買ったことを自慢できたが、そういうことを言えなくなるような会社に移行したのが一番の問題」と「カジュアルな中級路線」へシフトした久美子経営を批判する。が、本当にそうか?