「20社のV字回復でわかる『危機の乗り越え方』図鑑」の著者、杉浦泰さんは「社史マニア」を自認する。500社以上の社史の中から「危機突破」の好事例というべき20社を取り上げた。「コロナ・ショック」克服のためのヒントが見えてくるかもしれない。
新型コロナウイルスの感染症拡大に伴い、日本企業の海外子会社が経営破綻するケースや、海外子会社や事業の売却を余儀なくされるケースなどが次第に目立ち始めてきた。
マスク生産に乗り出す企業が後を絶たない。夏場に向けて蒸れにくく、スポーツ時にも使えるように工夫したものやファッション性を意識したものもある。消費者の支持を得ることができるだろうか。
金融庁が主導する「事業性評価」ですが、満足な結果が得られていないようです。背景にあるのは、評価の難しさ。今回は、金融機関が事業性評価をどう実践するか。その分析手法について具体的に解説します。
2019年3月、JR「錦糸町」駅前に、J.フロント リテイリング系の「錦糸町PARCO」がオープンした。その入居ビル名が「楽天地ビル」。その楽天地ビルの賃貸事業を行っているのは株式会社東京楽天地。果たして、どのような親子関係にあるのか。
ストライプインターナショナルは衣料品の製造・販売を手がける国内3位のアパレルSPA企業だ。だが、成長余地が少ない国内アパレル市場は厳しい。2018年11月に予定していた株式上場を延期している。同社が成長を続けるにはM＆Aを活用するしかない。
2019年7月19日、ビール国内最大手のアサヒグループホールディングスが豪ビール最大手のカールトン＆ユナイテッドブリュワリーズの買収を発表した。買収額1兆2000億円もの超大型M＆Aだ。アサヒはクロスボーダーM＆Aで活路を拓こうとしている。
無印良品を展開する良品計画が、主力の生活雑貨から食品へと軸足を移しています。冷凍食品の取り扱い店舗数を4店舗から13店舗へ、チルドスイーツを15店舗から50店舗に増やす計画。ニトリに主力の生活雑貨市場を奪われる姿が浮かび上がります。
千趣会は「ベルメゾン」など女性をターゲットにした通信販売を手がける国内大手。働く女性向けのこけし人形の頒布からスタートした同社だが、カタログ通販が成功して業界大手の上場企業となる。そんな千趣会もネット通販の台頭で厳しい経営を強いられている。
大塚家具の業績悪化に歯止めがかからず、ついに「身売り」話が取り沙汰される事態になっている。大塚家具も「身売り」を否定しておらず、水面下で交渉が続いている模様だ。大塚久美子社長の経営手腕に批判が集まるが、本当にそれだけが経営不振の原因なのか？
このところ大規模なM＆Aから遠ざかっている良品計画。しかし、新たにホテルや生鮮食品といった新たな分野への進出も始まり、生活雑貨・衣料品の小売りで成長してきた良品計画が迅速に新事業を展開するにはM＆Aが必要だ。はたして良品計画は動き出すのか？
