住宅市場の縮小が「飯田門下」の大同団結を促す

飯田グループHD傘下の中核企業は一建設。グループの創業者・故飯田一男氏（1938～2013年）が1967年に設立した飯田建設工業（2004年に現社名に変更）に始まる。一建設以外の各社も設立の際などに飯田氏が何らかのかかわりを持つ。東栄住宅は1951年設立だが、1976年に当時の飯田建設工業が買収した会社。一建設をはじめ、各社は「飯田門下」として緩やかにグループを形成しながらも、それぞれが独立経営を推し進めた。

最初に上場したのは1999年の東栄住宅。2000年以降、残る5社も相次いで上場企業の仲間入りを果たした。ちなみに、飯田グループHDには参加していないが、現在東証1部に上場するファースト住建＜8917＞は1999年に旧飯田建設工業加古川支店（兵庫県）がのれん分けの形で独立した会社だ。

それが一転して、飯田門下のパワービルダーを大同団結に急旋回させたのは飯田一男氏（一建設会長）の鶴の一声だったとされる。新設住宅着工戸数はリーマンショック後の2009年、79万戸と前年の109万戸から一気に30万戸落ち込み、2010年代に入っても80万戸台で低迷し、悲観論がまん延していた当時の状況がある。住宅市場の縮小や競争激化に伴う厳しい環境を乗り切るため、6社統合によって資材調達や用地取得などでのスケールメリットを最大限に生かそうとの狙いだ。

具体的には住宅の規格化・標準化を進め、建築資材の一括仕入れを行い、資材調達コストを抑える。また、建築資材のプレカット工法を採用。グループ内で使用する構造木材の多くを自社工場で切断・加工することで、現場での手間を減らし、コスト削減と工期短縮を実現するとともに、住宅品質の均一化を図った。

経営統合時の売上高は1兆732億円、営業利益は878億円。新たにスタートした第１次中期経営計画（2015年3月期～2017年3月期）の最終年度は売上高1兆2324億円、営業利益1136億円。売上高は過年度の在庫調整の影響で1800億円程度の未達となったものの、水準自体は統合後の最高を記録。営業利益は計画値にほぼ到達、営業利益率も9.2％と3年間で1ポイント向上し、収益改善に一定の成果が出た格好だ。

4月から2年目に入った第2次中期経営計画では最終年度（2020年3月期）に売上高1兆5530億円。営業利益1327億円を掲げる。

〇2017年3月期：傘下各社別の販売件数と売上高