順風満帆に見えたZOZO<3092>の雲行きが怪しくなってきた。

ZOZOが2018年12月に始めた有料会員向けの割引サービスが、ブランドイメージを傷つけるとの理由で、アパレル大手のオンワードホールディングス<8016>や、子供服「ミキハウス」を展開する三起商行などが、国内最大級の衣料品通販サイトZOZOTOWNへの出品を取りやめたからだ。

同様に出品を取りやめる企業が続出するようなことになれば、サービス内容の見直しや、経営計画の修正などに迫られることになる。

ZOZOの前澤友作社長は自身のツイッターで「2019年元日のZOZOTOWN取扱高が39億6865万円(昨年対比126%)となり、過去最高一日取扱高の記録を更新しました」と順調な経営をアピールしていた。

その矢先に起こった今回の問題を、前澤社長どのように解決していくのか。ZOZOの業績や中期経営計画を見てみると…。

倍々ゲームの様相

ZOZOの2019年3月期は売上高が前年度比49.3%増の1470億円、営業利益が同22.4%増の400億円という大幅な増収増益を見込む。

ファッション商品分野のEC(電子商取引)市場が拡大基調にあることや、2019年3月期から強化している店舗運営支援ビジネスのBtoB事業や、新規事業(広告事業)が業績に貢献するとの読みが強気見通しの背景にある。

3カ年計画の売上高目標

2019年3月期から2021年3月期までの3カ年計画でも、2018年3月期の実績に対し、最終年度は売上高が約4倍に、営業利益が約3倍に拡大する。さらに2018年4月時点の時価総額1兆円弱を、その後10年間で5倍の5兆円にまで高める目標も設定した。まさに、倍々ゲームの様相だ。

3カ年計画の営業利益目標

ちなみに強気見通しの裏付けとなっているBtoB事業の売り上げは初年度が100億円、2年目が200億円、最終年度が300億円の見通し。広告事業は同じく30億円、50億円、100億円と拡大する。

こうした急成長計画が実現する可能性はあるのだろうか。同社の過去3年間(2016年3月期―2018年3月期)の業績推移をみると、最終年度は2015年3月期比で売り上げは2.4倍、営業利益は2.2倍に拡大した実績がある。

2021年3月期を最終年度とする3カ年計画は、これよりもさらに高い目標だが、実現不可能とする理由はない。ZOZOTOWNへの出品取りやめは、大きなほころびとなるのか、修復可能なちょっとした行き違いで済むのか。前澤社長の次の一手に注目が集まる。

2019年3月期は見込み
2019年3月期は見込み