ぐるなびにカカクコム・・・大苦戦するグルメメディア

飲食店同様に苦境に立たされているのがグルメメディアです。ぐるなび＜2440＞は2022年3月期第1四半期の売上高が前期比70.2％増の30億3,400万円となったものの、コロナ前の2020年3月期第1四半期の売上高75億5,100万円と比較すると、59.9%もの減少となっています。カカクコム＜2371＞が運営する食べログの2022年3月期第1四半期の売上高は37億5,400万円で、2020年3月期第1四半期比40.6％の減少。グルメメディアは需要回復を待つばかりで、次なる一手が打ち出せないでいます。

この記事では以下の情報が得られます。

・グルメメディアの状況
・各メディアの取り組み

ぐるなびは楽天の飲食事業部となるか？

ぐるなびは、楽天グループ＜4755＞とSHIFT＜3697＞などを引受先とした第三者割当増資を行い、33億円を調達すると8月25日に発表しました。今回の増資によって楽天の保有比率は14.96％から16.84％まで高まります。楽天は2018年7月にぐるなびと資本業務提携契約を締結していました。

2019年に元楽天ブックスの代表取締役社長だった杉原章郎氏が、ぐるなびの代表取締役社長に就任しています。もともとは楽天の経済圏を飲食業界に拡大するための提携でした。コロナ禍で楽天からの支援に頼らざるを得なくなったぐるなびは、その支配下に置かれているように見えます。

ぐるなびは有料加盟店の離脱に苦しんでいます。Go To Eatキャンペーンにより、2020年12月は56,806となり、キャンペーン前の49,469よりも14.8％増加しましたが、2022年6月は54,342と4.6％減少しています。またもじわじわと減少しているのです。

加盟店の離脱を食い止める施策として、2つの柱を打ち出しました。1つ目がデリバリー。2つ目が食材発注システムです。

ぐるなびは2021年7月1日に楽天から「楽天デリバリー」と「楽天リアルタイムテイクアウト」事業を譲受しました。楽天デリバリーは、ぐるなびが譲受した段階で全国12,000以上の店舗から宅配注文できるサービスを構築していました。ぐるなびはこのサービスを宅配機能を持たない飲食店に対して導入を促し、加盟店の獲得と契約解除の回避を狙っています。ぐるなびは調達した資金のうち、5億5,500万円を加盟店獲得費用、2億7,000万円をマーケティング費用に充当する計画です。

飲食店が発注をする食材ECサイトにも注力します。すでに「ぐるなびFOODMALL」を立ち上げており、1,000社のサプライヤーと契約しています。調達した資金の6億円をサプライヤーに対するマーケティング費用にする予定です。

グルメメディアの枠を飛び出そうとしていますが、勢いを欠いている印象は拭えません。デリバリーはUber Eatsと出前館の2強に加え、DiDiフード、フードパンダ、Woltなど、新興勢力の新規参入が激しい業界です。10億円に満たない予算でシェアを拡大するのは、困難を伴うと考えられます。食材発注もインフォマート＜2492＞という強力なライバル会社が存在します。食材の受発注システムを提供するインフォマートは2021年6月末時点で100万を超える事業所と提携をしています。

ぐるなびは、華々しく新規事業を拡大するというよりも、今の状況を耐え忍んでいるというのが本音でしょう。