ゴルフ場の経営破たんが増加の兆しをみせている。信用調査会社が公表した2020年のゴルフ場の倒産状況によると10月までは1件にとどまっていたが、11月に入り2件が表面化した。

近年、ゴルフ場は高齢化に伴う利用者数の減少が続いており、厳しい経営環境下に置かれていた。今年はこれにコロナ禍が加わり倒産の多発が予想されていたものの、前年(4件)を下回る水準で推移していた。

緊急事態宣言下の4月、5月はゴルフ場の利用者数やゴルフ用品の売り上げが低迷したが、ここ数カ月は明るさが戻りつつある。ゴルフ場倒産は今後増えていくのか、それとも前年並みにとどまるのか。ショット(打球)同様、風向きを読むのは難しそうだ。

ゴルフ事業は譲渡

建設業の守谷商会<1798>は2020年11月26日に、ゴルフ場を運営する子会社の菅平峰の原グリーン開発(長野県須坂市)を特別清算手続きにより清算すると発表した。

ゴルフ人口の減少や高齢化、競争激化などで運営するゴルフ場の業績が低迷していたため、ゴルフ事業を譲り渡す新会社を設立し、新会社の全株式をゴルフ場やホテル、倉庫などを運営するノザワワールド(茨城県ひたちなか市)に譲渡したうえで、清算手続きに入る。

2020年は、6月に小川カントリークラブ(埼玉県小川町)が民事再生法の適用を申請したのが倒産第1号。ゴルフ人口の減少や競争の激化などにより利用者が減少する中、新型コロナウイルスの影響で売り上げが低迷したのが要因という。

11月には美岳カントリークラブ(岐阜県御嵩町)が民事再生法の適用を申請した。業績が悪化していたところに、新型コロナウイルスが追い打ちをかけた格好で、売り上げが落ち込んでいた。

戻りつつある明るさ

一方、コロナ禍の中、一部に明るさが戻りつつある。ゴルフ場運営会社のパシフィックゴルフマネージメント(PGM、東京都台東区)は、4月、5月に売上高が前年同月比50%台と落ち込んだものの、8月には同107.9%と前年実績を上回り、9月にいったん同90%台に戻ったものの、10月は再び同102.9%と前年実績を上回った。

また中古ゴルフクラブなどの販売を手がけるゴルフ・ドゥ<3032>は、直営店とフランチャイズ店を合わせた既存店売上高が、4月に同70%台、5月に同90%台と前年実績を割り込んだものの、6月以降は同100%をキープし、直近の10月は同123.5%と高い伸びを示している。

ゴルフは少人数による屋外でのプレーのため、3密(密閉・密集・密接)を避けることができるスポーツとして関心が高まりつつあるものの、新型コロナウイルス感染症拡大の第3波が押し寄せる中、こうした状況をいつまで保つことができるのか。関係者の憂慮は続く。

文:M&A Online編集部