【最終回まとめ】企業価値のアプローチと評価手法(11)
これまで計10回にわたり、様々な企業価値の評価手法について数値例を用いて解説してきた。最終回の本稿では、それぞれの評価法についておさらいする。
細田 聖子
| 2018/9/26
2018.09.26
特にクロスボーダー案件では、各国の税法の違いや現預金の定義の違い、有利子負債の性質の違いなどにより、前述の「国家、貸付債権者、株主」の3者に帰属する価値の分け方(ホールケーキへのナイフの入れ方)も異なる場合が多くなります。従って、まず「ケーキの大きさを決める」ため、Debt free Cash free での明確な価値合意を目指す必要性が非常に高くなります...
これまで計10回にわたり、様々な企業価値の評価手法について数値例を用いて解説してきた。最終回の本稿では、それぞれの評価法についておさらいする。
連載6回目の今回は、企業の資本構成が大きく変化する場合や税率の変更が予想される場合に用いられる「調整現在価値法」について紹介する。
成熟企業や衰退基調にある企業を評価する際などによく使われる「純資産価額法」について解説します。