前回に引き続き、インカムアプローチの収益還元法に属する「残余利益法」をみていきたい。

残余利益法では、調整現在価値法と同じように「事業価値を計算し株主価値を出す」方法と、株主価値を「直接計算する」方法がある。今回は、株主価値を直接計算する方法について解説する。

残余利益法ー株主価値を直接計算する場合

残余利益とは、当期純利益から株主が期待する収益分を引いた利益でである。残余利益法において、株主価値を直接計算する場合には、株主資本簿価と株主に帰属する残余利益の現在価値合計を計算する。

また、この方法におけるターミナル・バリュー（終価）は、事業価値を計算する方法と同様、ある期以降の残余利益が定額であると仮定したり、競争圧力によって残余利益はゼロになると仮定するなど、多様な仮定の下で推定される。残余利益法は、フリー・キャッシュ・フロー法等と比較して、評価結果に対してターミナル・バリューが相対的に少額になるため、ターミナル・バリューの予測における不確実性の影響が小さいといわれている。

株主価値を直接計算する方法では、計算過程において「株主資本コスト」を使用する。例えば、事業価値から株主価値を計算する際に使用する「加重平均資本コスト」を求めることが難しい場合等には、株主価値を直接計算する方法を採用する。

実際に数値例を用いて、「株主価値を直接に計算する場合の残余利益法の計算方法」をみていきたいと思う。

残余利益法の計算例：株主価値を直接計算する場合
「A社の株主価値はいくらか？」

－前提条件－ 
評価対象会社： A社
評価基準日 ： 20×1年期末
A社の加重平均資本コスト：10％

・A社の貸借対照表　（評価時点と予測）

・A社の損益情報等の予測

・A社の資産はすべて営業資産であり、普通株式及び有利子負債（利率5％）によって資金調達している。
・また、固定負債はすべて有利子負債であり、その簿価は時価と等しいものとする。
・なお、流動負債は無利子負債である。