武田薬品工業は2019年に6兆2000億円もの巨費を投じて買収したアイルランドの製薬大手シャイアー以来の大型M＆Aに踏み切る。財務体質の改善よりも新薬開発を重視した。どんな新薬なのか。
EBITDAとはEarnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortizationの略で、イービッタ、イービットディーエーなどと読みます。
「類似（上場）会社比較法」とは、M＆Aにおける売買対象会社の財務データを、類似する上場会社の財務データと比較評価することで、当該対象会社の企業価値の指標となる株価を算定するものです。「マルチプル法」、あるいは「株価倍率法」とも呼ばれています。
日立が兆円超で買収する米グローバルロジック、2021年予想調整後EBITDAで37.4倍という高水準です。市場では高すぎる買い物であると評価された模様で株価が続落しました。今回の買収が高値掴みなのか検証してみたいと思います。
個人M＆Aに関心が高まっている。その火付け役ともなった前作『サラリーマンは300万円で小さな会社を買いなさい』の続編。もちろん、通常の会計本とは趣を異にする。「会社を買う」ために最低限必要な会計知識をレクチャーする。
グローバル自動車メーカーの「ボルボ」買収した吉利汽車（Geely）は、結果的にわずか１年ほどで投資を回収。IRR換算で33％超の投資リターンとなり、M&Aの投資採算としても十分に成功した。吉利の次のステージは日系メーカーの脅威となるのか。
世の中には「何をやっているのかちょっとよくわからないけども異常に価値が高い謎の会社」というものが存在します。今回はインテルが2017年に買収したテックギークの「モービルアイ（Mobileye）」を取り上げます。
マルチプル法は類似業種の上場企業における財務指標と株価（時価総額）との関係から対象企業の株主価値などを算定する方法です。今回は、マルチプル法による評価を具体的な数値を用いながら体感してみましょう。
投資判断の場面でも、価格決定の場面でも、M＆Aにおいて企業価値評価は重要です。企業価値を算定する場合に実務でよく使われる評価方法の一つに「マルチプル法（Multiple methods）」があります。
すべての日本企業を適用対象として、EBITDAを基準とする支払利子の損金算入制限を、来年の税制改正で導入することが現在検討されています。
小規模の国内案件から大規模なクロスボーダー案件まで、M&Aのニュースを目にしない日はありません。買収金額も合わせて公表されることが通常ですが、記事の中にはこの買収金額がなに意味しているか判然としないケースも多くあります。
VCがベンチャー企業に投資する額は2017年度で1,800億円程度。事業会社が自己資金でベンチャー投資をする金額を合わせても2,000億円程度と米国の20分の1以下でした。GDP比率が2倍であることを鑑みても10倍以上の差です。
EV/EBITDA倍率について、しばしばM&Aの際目安とされているが「8倍～10倍」という倍率です。日本のような先進国では、事業の成長性が海外の新興国等に比して低くなるため、8倍程度が妥当と見做されることが多いと思われます。
前回では税引後営業利益NOPATという耳新しい利益が出てきました。ここで利益の種類について改めてまとめてみます。決算資料に出てくる利益は営業利益、経常利益、当期純利益ですが、その他にM&Aの企業買収価格の算定によく使われるEBITあるいはEBITDAという利益があります。
今回は、エス・エム・エスの有償新株予約権を見てみる。 この有償ストックオプションにはノックアウト条項が付されている。同社の要領や条件から、割当者や既存株主に対する条項を付けることの意味とメリットを考える。
今回は、7月18日に発表された、ソフトバンクグループの半導体設計大手ARM社の買収について振り返る。 キャッシュ・フローや株価、シナジー効果を交え考える。
