残余利益法その2|企業価値のアプローチと評価手法(8)
残余利益法は、調整現在価値法と同じように「事業価値を計算し株主価値を出す」方法と、株主価値を「直接計算する」方法がある。今回は、株主価値を直接計算する方法についてみていきたい。
細田 聖子
| 2018/8/22
2018.08.22
~別に間違いではなく、場合によっては妥当な算定方法です~
最近弊社の実務を手伝ってもらっている学生アルバイト(慶應)のA君。ガッツもあり、飲みこみも早くなかなか頼りになります。そんな彼から質問を受けました。
「会社の売却価値評価をするときに、なんか仲介会社のホームページにはよく 買収価格=(時価)純資産+営業利益3年分 とか書いてありますよね...
残余利益法は、調整現在価値法と同じように「事業価値を計算し株主価値を出す」方法と、株主価値を「直接計算する」方法がある。今回は、株主価値を直接計算する方法についてみていきたい。
会社を買収する際、対象会社の買収金額はどう決まるのだろうか? 連載第1回は企業評価アプローチの手法とマーケットアプローチの代表格である「市場株価法」について解説する。
日本アジア投資が有償新株予約権を発行した。この有償ストック オプションにはノックアウト条項が付されており、同社の要領や条件から、割当者や既存 株主に対する条項を付けることの意味とメリットを考える。