残余利益法その２｜企業価値のアプローチと評価手法（８）
残余利益法は、調整現在価値法と同じように「事業価値を計算し株主価値を出す」方法と、株主価値を「直接計算する」方法がある。今回は、株主価値を直接計算する方法についてみていきたい。
細田 聖子
| 2018/8/22
2018.08.22
買収価格＝純資産＋営業利益3年分は理論的に間違いか？
※この記事は公開から１年以上経っています。
買収価格＝純資産＋営業利益3年分は理論的に間違いか？
～別に間違いではなく、場合によっては妥当な算定方法です～
最近弊社の実務を手伝ってもらっている学生アルバイト（慶應）のA君。ガッツもあり、飲みこみも早くなかなか頼りになります。そんな彼から質問を受けました。
「会社の売却価値評価をするときに、なんか仲介会社のホームページにはよく 買収価格＝（時価）純資産＋営業利益3年分 とか書いてありますよね...
この記事は会員専用です。
無料会員に登録して、今すぐ続きをチェックしよう！
NEXT STORY
マーケット・アプローチと市場株価法｜企業価値のアプローチと評価手法（1）
会社を買収する際、対象会社の買収金額はどう決まるのだろうか？ 連載第１回は企業評価アプローチの手法とマーケットアプローチの代表格である「市場株価法」について解説する。
細田 聖子
| 2018/3/27
2018.03.27
【ストックオプション事例研究】日本アジア投資新株予約権（有償ストックオプション）発行
日本アジア投資が有償新株予約権を発行した。この有償ストック オプションにはノックアウト条項が付されており、同社の要領や条件から、割当者や既存 株主に対する条項を付けることの意味とメリットを考える。
株式会社Stand by C
| 2017/1/29
2017.01.29
アクセスランキング
【総合】よく読まれている記事ベスト5
「弱者連合」でグローバルなEVシフトについて行けるのか？｜ホンダ・日産経営統合②
「PGM」と「アコーディア」が兄弟会社に 巨大ゴルフ場グループが誕生
トランプ復活がホンダと日産を経営統合に走らせた｜ホンダ・日産経営統合①
2025年はラーメン業界でM＆Aが増加か 「町田商店」「ラーメン山岡家」が方針を明記
日本市場に積極投資を仕掛ける米ベインキャピタルの投資戦略は？
