スポーツクラブファンにとって衝撃のニュースが米国から飛び込んできた。「ゴールドジム」を世界で展開する米ゴールドジムインターナショナルホールディングス(GGI、テキサス州)の経営破綻だ。理由は新型コロナウイルス感染拡大を受けた店舗休業に伴う経営悪化。
気になるのは100店近くある日本国内の店舗への影響だが、国内企業がフランチャイズ(FC)で運営していることから直接的な波及は避けられる見通しだ。
ただ、コロナの終息が見通せない中、国内スポーツクラブ各社にとって営業がいつ再開できるのかは未知数で、ゴールドジム・ショックは決して対岸の火事ではない。
GGIは5月4日、米連邦破産法11条の適用をテキサス州の裁判所に申請したことを発表した。同11条は日本でいう民事再生法に相当し、現経営陣が続投しながら経営立て直しを目指す手法。発表文によると、8月1日までに裁判所に再生計画を提出する。
GGIは約30カ国・700カ所で300万人のメンバーを持ち、世界最大級のスポーツクラブとして「ゴールドジム」ブランドは絶大だ。米国以外のFC店舗に対しては「サポートを継続する」としている。
ゴールドジムは1965年、カリフォルニア州で第1号店がオープン。アーノルド・シュワルツェネッガー主演のボディービルダーのドキュメンタリー映画「パンピング・アイアン(鋼鉄の男)」(1977年公開)の舞台となったことで、その名が世界に知れ渡った。
日本でゴールドジムを運営するのはTHINKフィットネス(東京都江東区)。1995年、第1号店「ゴールドジム イースト東京」を都内に開設した。直営店と並行して、1998年には日本でのFC本部機能を担うマスターFC契約を結び、FC展開にも乗り出した。
現在、ゴールドジムは北海道から九州まで97店舗(直営67、FC30)を数え、コナミスポーツ、セントラルスポーツ、ルネサンス、ティップネスなどに続く業界ポジションを獲得している。
ゴールドジムはボディービルを連想する筋肉系ジムの印象があるが、日本ではエアロビクスの“殿堂”として一目置かれている。エアロマニアの会員がことのほか多く、レッスンの難易度は他を寄せつけないとの評がもっぱらだ。
今回の本家・GGIの破綻について、運営会社のTHINKフィットネスは5日、「FCである日本におけるゴールドジムの運営への影響はありません。当社とGGIは資本関係は一切なく、引き続き店舗の営業再開に向けて準備を進めてまいります」とのコメントを発表した。

ゴールドジムに限らず、国内スポーツクラブ各社は4月7日の「緊急事態宣言」を受け、5月6日をめどに全面的な臨時休業に入った。しかし、5月4日の宣言延長で月内の営業再開の道筋は事実上断たれた形だ。
スポーツクラブ各社は目下、休業の長期化で売上高が蒸発したのと同然で、経営悪化が避けられない。主要クラブの多くは上場企業であったり、大手企業の一事業部門であったりするが、それでもきつい。中堅クラスや独立系ではなおさらだ。
今回のゴールドジム・ショック、海の向こうの出来事だが、決して対岸の火事でないことは明らかと言わざるを得ない。
文:M&A Online編集部
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業への影響が深刻化する中、堅調だった牛丼にも陰りが出てきた。牛丼チェーン店のすき家と松屋の2020年3月の既存店の売上高、客数が、いずれも前年実績割れとなった。
新年度入りとなる4月1日の恒例行事をはじめとするさまざまな経済活動に、今年は新型コロナウイルスの影響が色濃く現れている。新型コロナウイルスの影響の実態を追ってみると。
4月に社名変更する企業は例年、10社以上を数える。ところが、今年は東芝機械、小林産業など6社と2010年以来10年ぶりに1ケタにとどまる。前年4月(17社)に比べると、3分の1だ。
新型コロナウイルスに打ち勝とうと様々な動きが出てきた。自宅で花見気分が味わえる商品やテイクアウト品の投入、さらには新型コロナウイルス終息後の反転攻勢に備える動きなどがある。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食関連事業者が倒産や閉店などに追い込まれている。 新型コロナウイルスの終息までにはまだしばらく時間がかかりそうなため、飲食関連事業者の苦境は続きそうだ。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、旅行会社の経営に深刻な影響が現れてきた。すでに倒産した企業があるほか、業績悪化に伴う赤字転落や希望退職の募集などが表面化してきた。
新型コロナウイルスの影響で、多くの飲食店が厳しい経営環境に追い込まれている中、コロナ(567)を逆手に取って現状を打開しようとする動きもある。どのような取り組みなのか。
臨時休校で退屈する子供たちに向け、多くの教育関連企業が自社の製品やサービスの無償提供に踏み切ったが、ここにきて新学期の準備に向けた動きも現れてきた。いくつか事例を拾ってみると。
2020年3月6日から保険の適用が始まった新型コロナウイルス感染の陰性、陽性を判定するPCRによる検査数がなかなか増えない。PCR検査とはどのようなものなのか。仕組みをみてみると。
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、屋外で遊ぶことがためらわれる子供のために、無料で教育商品やサービスを提供する企業が後を絶たない。 どのような商品やサービスがあるのか。
帝国データバンクは、2020年3月11日13時時点で判明している新型コロナウイルスの影響を受けた倒産(法的整理または事業停止)が、全国で8件になったと発表した。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、テレワーク(在宅勤務など職場以外の場所で働く形態)支援のために、自社製品やサービスの無償提供に乗り出す企業が増えてきた。