ーデサント、ユニゾホールディングス、新生銀行の事例をはじめ、近年は敵対的買収がタブー視されなくなりました。
敵対的買収が行われること自体は健全だ。例えば、昨年の(東京製綱に対する)日本製鉄、2019年の(デサントに対する)伊藤忠商事…。名の知れた大手上場企業が敵対的案件に躊躇しなくなったのは確か。といって、活発に増えている状況というわけではない。
そんな中、注目されるのは近年、アクティビストの動きが認知されてきたこと...
「日本企業のM&Aは成功が増え、新たな段階に入った」と分析する松本茂・京都大学経営管理大学院特命教授に、2021年のM&Aを振り返っていただき、大企業が今後取るべきM&A戦略について語っていただいた。