配当還元法|企業価値のアプローチと評価手法(9)
今回は、株主への直接的な現金支払いである「配当金」にもとづいて株主価値を評価する「配当還元法」の計算例を紹介する。
細田 聖子
| 2018/8/29
2018.08.29
東証一部上場企業のような効率的な市場では、本来裁定機能が迅速に働くため、EBITDA倍率で2ポイントに近い割安評価が成立することは少し考えにくいためです。
もし、6倍台(直近の2018年でも7.1倍)という評価が、「市場のゆがみ」ではないとしたら、6倍台が適正、という捉え方になります。つまり、残念ながら日本企業(を代表する東証一部企業群)は、潜在的成長可能性がこれまでより低いとみなされている、ということになります。
「割安評価」なのか「身の丈評価」なのか、結局のところ未来は誰にも分からないのですが、次のグラフを見ると一つのヒントがありそうです...
今回は、株主への直接的な現金支払いである「配当金」にもとづいて株主価値を評価する「配当還元法」の計算例を紹介する。