オイシックス・ラ・大地の歴史はM&Aの歴史そのものだ。2017年に有機・無添加食品の通信販売を行うオイシックスと、宅配サービスの大地を守る会が株式交換で経営を統合し、社名をオイシックスドット大地に変更した。
オイシックスと大地を守る会は、両社の宅配事業を利用する顧客の年齢層などが異なっていたため、新規顧客層の拡大や既存顧客層の確保などに着手。さらに調達から販売の過程までのサプライチェーンでは共通する部分の効率化にも取り組んできた...
「しゃぶ菜」「磯丸水産」「かごの屋」などを展開するクリエイト・レストランツ・ホールディングスが、ゴルフ場内のレストラン事業に乗り出す。西洋フード・コンパスグループから同事業を譲受し新規参入する。
小林製薬は2022年12月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画中に「大型M&Aの実行」を盛り込んだ。2019年12月期の数値目標の達成が確実視されることから、次のステージの目標が現実味を帯びてきた。
リログループが第三次オリンピック作戦をスタートした。目標は「世界の市場にリーチする土台を創り上げる」こと。この目標達成にはM&Aが大きくかかわってくる。第三次オリンピック作戦とは一体どんな作戦なのか
日本電産が2020年度を最終年度とする中期戦略目標「Vision 2020」達成に向け正念場を迎えている。その目標達成のカギを握っているのが車載モーター分野でのM&Aだ。
バンドー化学が12年ぶりに企業買収に乗り出した。ベルトメーカーとして110年以上の歴史を持つ同社だが、グループ外企業の経営権を握るケースは数少ない。
宝印刷は有価証券報告書や株主総会招集通知などに代表される金融・証券専門印刷会社の第一人者を任じる。ここへきて力を入れるのがグローバル展開。シンガポールで同社初の海外M&Aを実行した。
日清製粉は数多のM&Aを行っており、2010年以降だけでも主な案件が10件近くある。2018年に策定した長期ビジョンの中でもM&Aについては前向きな姿勢を示しており、今後も活発なM&Aが続きそうだ。
亀田製菓が「あられ、せんべい」からの脱皮を始めた。2019年2月に実施した6年ぶりのM&Aはその取り組みの第一弾。2019年3月期から2024年3月期までの6年間でM&Aに400億円を投じるという。
ソフトウエアテストビジネスを手がけるSHIFTが大変革に乗り出した。「ソフトウエアテストのSHIFTから品質保証のSHIFTへ」を合言葉に、SHIFTの品質基準を世界中に広める作戦だ。
ゼンショーホールディングスは4000店舗を超える持ち帰り寿司店を運営する米国のAFCを買収。今後M&Aの軸足を少子高齢化、人手不足の荒波が押し寄せる国内から大海原が広がる海外に移す。