2021年のヘルスケア業界におけるM&Aでの取引金額トップは、帝人が2月26日に発表した医薬品子会社の帝人ファーマ(東京都千代田区)を通じて武田薬品工業から2型糖尿病治療薬4製品の製造販売承認を取得した約1330億円。帝人ファーマは代謝・循環器を重点疾患領域の一つとしており、ブランド力のある糖尿病治療薬を取り込むことで、医薬品事業の基盤維持・強化を狙う。
帝人ファーマが取得する2型糖尿病治療薬は「ネシーナ錠」「リオベル配合錠」「イニシンク配合錠」「ザファテック錠」で、経口で血糖降下作用をもたらすDPP-4(ジペプチジルペプチダーゼ-4)阻害剤とその配合剤を含む製品群で、インスリン不足などの特徴がある2型糖尿病患者に国内外で使われている。直近売上高は308億円。武田薬品は譲渡後も引き続き当該製品を製造し、帝人ファーマに供給する。
事業売却する武田薬品はかつて糖尿病治療薬を重点領域としていたが、現在はノンコア(非中核)の位置づけ。2019年に6兆円超を投じたアイルランド製薬大手シャイアーの買収で膨らんだ負債の圧縮に充てる。
取引金額2位は新薬開発支援などを手がけるEPSホールディングスが5月27日にMBO(経営陣による買収)で株式を非公開化すると発表した約625億円。同社創業者で現在会長の厳浩氏が代表を務める新鷹(東京都新宿区)がTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指す。TOB成立後のEPSに対しては新設会社を通じて医薬品卸大手のスズケンが20%出資し、EPSはスズケンの持ち分法適用関連会社となる。EPSはTOBに賛同した。
新薬開発の治験支援など主力事業を取り巻く環境変化に的確に対応し、中長期的な成長につなげるためには非公開化を通じて柔軟かつ機動的に経営判断できる体制が望ましいと判断。2021年5月に創立30周年の節目を迎え、株式の非公開化を「第2の創業」の契機とする。
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