脱ガソリン・脱ディーゼルの流れがはっきりしてきた。欧州を「震源地」に、中国や米国そして日本でも電気自動車(EV)化へ向けた動きが加速している。しかし、まだ不透明な部分もあり、自動車メーカーのEVへの対応に温度差があるのも事実。実は「EVシフト」に消極的なメーカーが好んで使う三つの「キーワード」がある。
欧州連合(EU)はハイブリッド車(HV)を含むガソリン・ディーゼルエンジン搭載車の新車販売を2035年に禁止する方針を決めた。米国ではカリフォルニア州が同年までにガソリン車の新車販売を禁止し、ニューヨークを含む12州の州知事らも賛同して全米での販売禁止を求めている。
世界最大の自動車市場である中国は、同年までに新車販売のすべてをEVなどのゼロ・エミッション車(ZEV)や、HVにする計画だ。が、世界で最もEVシフトが進んでいる市場でもあり、いずれHVの販売も禁止されるのではないかと見られている。
日本も菅義偉政権が、2030年代前半にガソリン車の販売停止を目標に掲げている。EVシフトは避けられない流れだが、それに乗り遅れそうな自動車メーカーも少なくない。そうしたメーカーはEVシフトを食い止めようと、HVを含むガソリン車の生き残りにつながる主張を繰り広げている。
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