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コロナ禍を跳ね返す「ユニクロ」と「しまむら」その要因は?
2021/07/17
コロナ禍の中、アパレル上位2社の業績が好調だ。国内最大手のファーストリテイリングの2021年8月期は60%を越える営業増益となる公算が高く、同2位のしまむらの2022年2月期は2期連続の増収増益の見込みだ。
米カジュアル衣料大手のエディー・バウアーが、2021年12月までに日本での営業を停止する。アウトレット店を含む60店舗を全て閉鎖し、国内向けのオンラインショップも閉鎖する。来年以降はセレクトショップか個人輸入でしか同社の衣料を入手できなくなる。
ワクチン接種が進み、新型コロナウイルス感染症の収束が見えてきた時点で撤退を発表したことから、「コロナ禍の業績悪化」というよりも「日本市場に見切りをつけた」事情が透けて見える。
エディー・バウアーは1994年に日本市場へ参入。2009年にリーマン・ショックのあおりを受け、米本社が連邦破産法11条を申請して事実上倒産した後も日本での営業を続けてきた。日本法人のエディー・バウアー・ジャパンはカタログやネットによる通信販売にも強く、コロナ禍だけで経営が逼迫したとも考えにくい。
ここで注目しなくてはならないのは、海外衣料大手がコロナ禍前から相次いで撤退していることだ。2015年に英トップショップ、2016年に米アメリカンアパレルと米オールドネイビー、2019年には米アメリカンイーグルアウトフィッターズと米フォーエバー21が日本から姿を消した。
コロナ禍の中、アパレル上位2社の業績が好調だ。国内最大手のファーストリテイリングの2021年8月期は60%を越える営業増益となる公算が高く、同2位のしまむらの2022年2月期は2期連続の増収増益の見込みだ。