タピオカ屋さん　夏場の半年間でほぼ2倍に急増

「タピオカ屋さん」動向調査

公開日付：2019.10.08

　「タピオカ屋さん」が増えている。東京商工リサーチ（TSR）が保有する日本最大級の企業データベース（約379万社）から、「タピオカ」専業及び関連事業を営む企業を抽出したところ、2019年8月末現在で60社あることがわかった。2019年3月末時点では32社だったが、夏場の半年間でほぼ2倍に急増した。
　60社のうち、49社（構成比81.6％）は2018年以前の設立で、空前の「タピオカブーム」に乗り、新規に会社を興すより、既存企業が業態や扱い品を変更して参入しているのが特徴だ。
　貿易統計（財務省）によると、2019年1-7月の「タピオカ」と「タピオカ代用物」の輸入は約6,300トンで、2018年（1-12月）の約3,000トンをすでに大幅に上回っている。大手飲食チェーンでもタピオカ関連メニューの提供を始めており、街はタピオカブームで溢れている。

※本調査は、東京商工リサーチの企業データベース（対象約379万社）から、営業種目や業績変動要因（主要分）に「タピオカ」の記載があるものを抽出、分析した。

　街を席巻する勢いの「タピオカ屋さん」60社のうち、2019年設立は8社（構成比13.3％）に過ぎない。ただ、設立年別では、2017年が3社（同5.0％） 、2018年が6社（同10.0％）と年々増え、「インスタ映え」を狙い、多様なタピオカドリンクを生み出している。

　「タピオカ屋さん」 60社の本業は、「パンケーキカフェ」、「肉バル」、「助成金コンサルティング」や「売電事業」など、飲食業から電力事業まで様々だ。本業とは別にタピオカブームにあやかる副業的な店舗展開が特徴になっている。
　60社の本社所在地は、東京都が25社（構成比41.6％）で最も多く、次いで、神奈川県と大阪府、福岡県が各5社（同8.3％）、千葉県4社（同6.6％）、沖縄県3社（同5.0％）と続く。大都市圏やインバウンドで活気づく地方都市を中心にタピオカが広がっていることがわかる。中国地方で数年前から「タピオカ屋さん」を運営する企業は、「昨年から来店客数が以前の倍になった」と語るが、「毎年、冬場は売上が落ちるが、今年は夏過ぎから来店客数が落ちている」とブーム終焉の兆しも感じ始めている。関東地方で「タピオカ屋さん」を営む企業は、「ライバルが増え、味やインスタ映えなど戦略が重要」と語る。ブームが終焉を迎えるのか、落ち着くのか、まだ盛り上がるのか。分岐点に差し掛かっているようだ。
　タピオカブームは景気と微妙に関連がある。第1次ブームは、バブル崩壊の1992年頃。第2次ブームは、リーマン・ショックの2008年頃。いずれも不況に前後してブームが起きている。今回の第3次ブームは、米中の貿易摩擦、英国のEU離脱、国内では消費税増税と重なる。果たして景気を占うブームとなるのか、今後の動きが注目される。
　ちなみに、タピオカミルクティーは“バブル”ティーとも呼ばれている。

東京商工リサーチ「データを読む」より