東京商工リサーチが大型倒産(原則負債総額30億円以上)と注目企業の倒産状況をまとめた「TSR速報」によると、2018年にゴルフ場の倒産が多発したことが分かった。 

2016年、2017年ともに8件だったゴルフ場の倒産件数が、2018年には15件にほぼ倍増した。若年層のゴルフ離れや既存プレーヤーの高齢化、さらには預託金の返還などが破綻の要因だ。

ゴルフ場利用者は年々減少 

経済産業省の統計では、ゴルフ場利用者数は2015年が約964万人、16年が約939万人、17年が約936万人と年々減少している。2018年は11月までしか統計がないが、約831万人で前年の88.7%にとどまった。前年実績を上回ったのは11カ月中2カ月しかなく、通年で前年実績を下回る可能性は極めて高い。 

ゴルフ場の売上高も同様の傾向を示しており、2015年の約950億円、2016年の約926億円、2017年の約922億円と減収が続いている。2018年1月―11月の合計額は前年実績の88.6%の約817億円。前年実績を上回ったのは11カ月中2カ月だけだ。 

2018年は1月-11月の合計
2018年は1月-11月の合計

2019年に入っても1月に1件の倒産が発生しており、今のところ厳しい状況に変化は見られない。ゴルフ場の命運は若年層の動向にかかっているだけに、テニスの大坂なおみ選手のようにグランドスラムで優勝するようなスーパースターが誕生するか、あるいはSNSのような新しい武器をゴルフ場が手に入れるか。さらには堅苦しいイメージのあるゴルフ場の運営を根本から見直すか。 何らかの変革が必要だろう。

ゴルフはオリンピック競技であり、2020年の東京オリンピックでも競技が行われる。この追い風を活かすことができるのか。今年と来年が正念場となりそうだ。