こんにちは、柳川隆洸です。
新月のタイミングに合わせて毎月1回、「ビジネス×占星術」の内容で連載をしています。
まず、3月28日の新月から約1か月間を振り返ってみたいと思います。
占星術上で懸念されていた国際的な衝突や軍事的緊張が、実際にいくつかの地域で再燃する形となりました。特にイスラエル・パレスチナの停戦破綻や、中国の台湾周辺での大規模演習などは、強硬姿勢が目立つ一方で、ウクライナ和平に向けた米露の直接交渉など、歩み寄りもありました...
日本経済の中枢を担う金融インフラ企業の日本取引所グループ(JPX)。バブル期には国際的にも大きな存在感を示した一方で、バブル崩壊後は日本株の低迷や国際競争力の低下などの問題が山積している。日本経済の行方を左右するJPXの行方と課題を占った。
ファッションビルを全国展開し、アパレルだけでなく劇場やアートギャラリーといった文化的要素も積極的に取り入れてきたパルコ。近年は、いくつもの店舗を閉店せざるを得ない状況が続いている。どのような経営をすれば良いのかを占星術の観点から見ていこう。
ホンダとの経営統合に踏み切ることとなった日産自動車。両社の相性を占いつつ、さらに台湾の鴻海精密工業が日産買収に意欲を見せているという噂もある。どちらがパートナーとしてふさわしいのか、さらには今後の日産の経営課題をホロスコープで確認してみた。
2020年1月に「お家騒動」と騒がれたTOB(株式公開買い付け)を仕かけ、関連会社の前田道路を力づくで子会社化した前田建設工業。TOBは成功したが、強引な子会社化は当時の運気から見て正しい判断だったのか?さらには、今後の課題を占星術で探る。
ユニゾホールディングスは2019年12月に従業員による買収(EBO)で上場廃止して買収を回避したが、資金返済が難航。2023年4月に経営破綻して優良事業を手放し、再建途上にある。同社のこれまでの運命と再建の道を占星術の観点から探ってみた。
ヤフーとLINEが統合したLINEヤフーの誕生はネット業界に大きな衝撃を与えたが、不祥事も少なくない。過去には国民生活センターADRへの協力拒否やYahoo!ショッピングでの不正表示などが問題に。こうした不祥事が再び繰り返されるのかを占う。
JR東海は収益性の高い東海道新幹線を運営しており、JR各社の中でも最高の収益力を持つ。しかし、南海トラフ地震の被災リスクや、工事が遅延しているリニアの課題も抱えている。同社に中長期的な死角はないのか、それらの課題を克服するため必要は戦略は?
J.フロント リテイリングは「新しい百貨店の理想形」を追求し、自社物件再開発による商業施設運営や不動産開発、建装事業で収益化を進めている。「百貨店冬の時代」にどう生き残るのか、長期的成長に何が必要なのか西洋占星術の視点からチェックしていく。
今回は阪神電気鉄道をピックアップ。同社の主な事業は鉄道業で、今月オープン100周年を迎える高校野球の聖地にして日本で最も高い知名度を持つ甲子園の運営会社。東京一極集中に伴う鉄道事業の将来性が懸念されており、西洋占星術の視点でチェックする。
日本を代表するセレクトショップを展開するアーバンリサーチが、7月で設立50周年を迎えた。栄枯盛衰が目まぐるしいアパレル業界で成長を続けている同社は、コミュニティー活動やまちづくりにも積極的に参加して強力なファン層を固めている。その星回りは?
6月に新エリア「ファンタジースプリングス」がオープンするオリエンタルランド。抜群の集客力を誇る「東京ディズニーリゾート」を運営し、新エリアのオープンでさらなる成長が見込まれる同社だが、「国内テーマーパークの覇者」として今後も独創は続くのか?
小林製薬は1886年に創業された長い歴史を持つ企業だ。医薬品と衛生雑貨の製造・販売に事業を展開。「熱さまシート」や「ブルーレット」など、生活密着型ヒット商品を生み出した。その小林製薬が紅麹問題で揺れている。同社の今後を占星術で予見すると…。
スタートアップ投資で注目されるKDDIが、5000億円もの巨大TOBでローソンに折半出資する。これまでも新たなビジネスに挑戦してきた。しかし、今年は同社にとって厳しい運気の年だ。今後の成長は可能なのか?KDDIの今後を占星術で予見すると…。
アミューズメント大手のセガ、サミーの両社が2004年10月に経営統合し、現在のセガサミーホールディングスを発足させて20年の節目を迎えた。この機会をとらえ、次の飛躍を占う。
通信教育「進研ゼミ」で知られるベネッセホールディングスがMBO(経営陣による買収)で株式を非公開化することを決断した。学生人口の減少や、入試改革に伴う通信教育や模擬試験の需要低下などで経営環境が厳しさを増す中、どんな新機軸を打ち出すのか。
日本航空は今年2月に国際線就航70周年の節目を迎える。日本を代表する航空会社としてナショナルフラッグキャリアの名をほしいままにしてきたが、2010年に経営破綻に見舞われた。そして今、コロナ禍の試練をくぐり抜け、JALはどう羽ばたくのか。
三越伊勢丹グループの「三越」は今年、創業350年。1904年に日本で初めて「デパートメントストア宣言」を発したことで知られる。2008年に伊勢丹と経営統合。百貨店のビジネスモデルが根底から問い直されて久しい。三越、ひいてはグループの行方は?
うどん専門店「丸亀製麵」で知られるトリドールホールディングス。2000年に第1号店を出店し、以来、快進撃を続け、飲食業界に新風を吹き込んできた。海外でも「丸亀製麵」を軸にアジア、欧米の約30カ国で事業を展開する。日本発グローバル飲食企業の今後は?
NIPPON EXPRESSホールディングスは日本通運を傘下に置く総合物流国内トップ。グローバル市場で存在感を持つロジスティックスカンパニーの実現を目標に掲げる。今年5月には同社として過去最大の1200億円超を投じる海外企業買収を発表した。
外食最大手、ゼンショーホールディングスの業績が人流の回復に伴い、大きく盛り返している。2023年3月期は営業利益が11年ぶりの最高益を達成。海外事業では900億円近くで持ち帰りずしチェーンを買収するなど、M&Aにもアクセルを踏み込んでいる。
松竹は東宝、東映と並ぶ映画御三家。松竹では売上高の約3割を演劇部門で占める。歌舞伎の興行を仕切ることで知られる同社だが、市川猿之助さんの一家心中騒動に揺れる。コロナ禍からの回復が続く映画業界にあって、松竹の今後の行方は?
楽天グループが新規参入した携帯電話事業で苦戦している。2022年12月期の最終赤字は3728億円に達した。4年連続の最終赤字で、基地局整備の投資負担が響き、赤字幅は過去最大となった。楽天グループの行く末を左右しかねない携帯事業の帰すうは?
セブン&アイ・ホールディングスは先の決算で国内小売業として初めて売上高10兆円を突破した。物言う株主として知られる米投資ファンドのバリューアクトはスーパー事業の分離によるコンビニ事業への集中を求めている。セブン&アイの今後のかじ取りは??
オリンパスは今年4月、竹内康雄社長からのバトンタッチで、12年ぶりに外国人の社長が誕生した。会社の屋台骨を揺るがした不正会計事件のどん底から這い上がり、事業の選択と集中を大胆に進めた結果、高収益企業に変身を遂げつつある。そんな同社の今後は?
スカイマークが2022年12月に、7年ぶりに再上場を果たした。2015年に経営破綻したどん底から再起を期し、折からのコロナ禍をくぐり抜けて株式市場に復帰した。今度こそ、安定経営に向けて、大きく羽ばたくことができるのか。
旅行最大手、JTBはコロナ禍による観光需要の激減で塗炭の苦しみを味わった。東京・品川の本社ビルを売却し、資本金を1億円に減資したことでも話題を呼んだ。アフターコロナの到来に伴い、JTBの復権の行方は?
総合商社は資源高や円安による海外事業の好調を追い風に、業績を大幅に伸ばしている。足元の2023年3月期では三菱商事が初の最終利益1兆円超えを実現し、業界トップに立つ見通し。有卦に入る同社だが、死角はないのか。西洋占星術が今後を展望する。
SMBC日興証券の前身はかつて四大証券の一角を占めた。バブル崩壊後、外資の傘下を経て、三井住友フィナンシャルグループの一員に収まった。その同社が直面したのが相場操縦事件。信頼回復への道のりは平たんではない。西洋占星術の見立てはどうか。
新型コロナ禍は旅行業界に多大な影響を与えた。苦境打開に向けて、旅行大手のエイチ・アイ・エスは今年、大型テーマパーク「ハウステンボス」(長崎県佐世保市)の売却を決めた。アフターコロナを見据え、同社の今後は行方は?
今回ピックアップ企業に取り上げたのはM&A仲介最大手の日本M&Aセンターホールディングス。今年2月、売上前倒し計上による不正会計問題が明らかになり、経営を揺がす事態に発展した。さらに元常務の脱税事件が追い打ちをかけた。信頼回復への道筋は?
東京五輪の公式スーツを手がけたAOKIホールディングス。アパレル企業として栄誉を得たはずだったが、状況が暗転した。「五輪汚職」をめぐり、AOKIの前会長が逮捕される事態に発展した。現下の逆境を乗り越え、同社はどこへ向かうのか。
今回取り上げるのは東京工業大学。ここへきて動き出したのが東京医科歯科大学の統合に向けた協議。統合で世界レベルの研究大学を目指す。そんな東工大の今後を西洋占星術で占ってみると…?
回転ずし4強の中で、トップを独走するのが「スシロー」を展開するFOOD&LIFE COMPANIES(旧スシローグローバルホールディングス)。ところが、今年6月、消費者庁から「おとり広告」を行ったとして景品表示法に基づく措置命令を受けた。来し方行く末を西洋占星術から眺めてみると?
毎日新聞社が今年創刊150周年を迎えた。現存する日刊紙として最も長い歴史を持つ。活字離れやネットニュースの台頭に押され、部数の落ちこみに歯止めがかからない新聞業界。毎日新聞社の今後と、新聞業界の行く末を西洋占星術を使ってチェックする。