【M&Aと人事戦略】第1回 買収先の社員意識調査を実施しよう
日本企業が苦手とされるクロスボーダーM&A(海外企業の買収・合併)。しかし、経済のグローバル化に伴い、海外企業の買収は避けて通れません。M&Aで傘下に収めた海外子会社を、しっかりと自社の戦略に組み入れ、十分に活用することでM&Aの価値を実現する必要があります。M&Aの価値実現に向けた本社人事部の役割や主導して行うべきことを、これから約1年にわたりシリーズで解説していきます...
業績連動報酬は魅力的なインセンティブである一方、導入するためにクリアすべきハードルも多くあります。今回は業績連動報酬とはどのような制度なのかについて概説したいと思います。
かつて日本には「企業戦士」という言葉があり、「24時間戦えますか?」というコピーのドリンク剤が売れていた時期がありました。時代は変わり、今やブラック企業という言葉に代表される長時間労働が社会問題となっています。
日本企業がグローバル企業に脱皮してM&Aを成功させるには何が必要なのか。日系や外資系企業のM&Aに関わる組織・人事面の支援の分野で、十数年にわたる豊富な経験を有するマーサージャパン グローバルM&Aコンサルティング部門プリンシパル、鳥居弘也氏が語る、海外M&A成功に向けて、国際ルールに合致する「ジョブ起点の組織・人事」へ改革とは。
為替レートが円安となると日本人にとってはお得感が薄れる。しかし訪日外国人にとっては逆だ。それは海外駐在員にも言える。しかし、実際のところはどうであろうか。購買力補償方式による海外駐在員処遇を取っている多くの会社が海外駐在員給与の支給方法として「スプリットペイ方式」を採用している。外貨は手元に残らないのだ。スプリットペイ方式とはどういうものか。