祖業を切り離して生き残り-中堅造船のサノヤスHDは2021年2月に100%子会社のサノヤス造船の全株式を新来島どっくに譲渡し、造船事業から撤退する。それを可能にしたのが、1990年代から進めてきたM&Aだ。脱造船後の「海図」はいかに?
昭和産業は「穀物ソリューション・カンパニー」を標ぼうする。小麦粉やプレミックス(調整粉)、植物油、糖質製品、配合飼料などを幅広く展開し、各分野で大手の一角を占める。その同社が「コロナ」下、M&Aを加速している。
建材商社最大手のJKホールディングスがM&Aにアクセルを踏み込んでいる。今年に入り、5件の企業買収を実施した。元々、M&A積極派の同社だが、ここへきて動きが際立っている。どんな狙いが込められているだろうか。
塩野義製薬はワクチンビジネスに参入する。2019年12月に子会社化したUMNファーマが保有する昆虫細胞などを用いた、たんぱく発現技術を活用した遺伝子組み換えたんぱくワクチンで実現を目指す。
三洋貿易は化成品と機械資材を経営の両輪とする。1947年、財閥解体政策を受け、旧三井物産神戸支店有志で旗揚げした。大手・中堅がひしめく上場商社の中で小粒の部類だが、成長戦略の軸としてM&Aのギアを上げている。
2019年12月、昭和電工が日立グループの「御三家」の一つである日立化成をTOBで買収すると発表したのだ。昭和電工は売上高や利益では日立化成を上回るが、発表時点での時価総額や従業員数でみれば半分ほど。「小が大を飲む買収」が行き着く先は?
ヤフーとLINEの経営統合で注目されているZホールディングス(ZHD、旧ヤフー)。2019年には売り買いともにM&Aが加速している。旧ヤフー時代からM&Aで事業を拡大してきたZHDだが、このところの大型M&Aは事情が異なる。何が狙いなのか。
住友化学<4005>が積極的なM&A(合併・買収)による事業の拡大を進めている。2019年3月に発表した2022年3月期までの3カ年中期経営計画によると設備投資やM&Aに約7000億円を投じるという。注目は医薬分野で大型M&Aにも取り組む。
サンデンホールディングスは店舗用冷蔵・冷凍ショーケース、自動販売機を手がける流通システム事業から撤退することを決断した。自動車機器事業に続く第2の柱として60年を超える業歴を持つが、今回、事業切り離しという大ナタを振るう理由とは。
セガサミーホールディングスは、大手パチスロ・パチンコメーカーのサミーと、大手ゲームメーカーのセガグループの持株会社。サミーセガを買収し、2004年10月に経営統合して設立された。M&Aで誕生した同社だけに、企業買収には極めて積極的だ。
セントラル警備保障は国内3位の警備会社。主力の常駐警備のほか、機械警備や運輸警備機器販売、工事・機器販売なども手がける。2014年からドミナント展開のためのM&Aを本格化しているが、2019年からは新たな戦略に基づいたM&Aへ方向展開した。
G-FACTORYは飲食店経営のM.I.T(東京都渋谷区)を完全子会社化。同社が経営する飲食店の拡充、新業態開発、海外進出による多店舗展開の加速を狙う。海外展開、M&Aが2019年のキーワードになりそうだ。
ソフトバンクグループのM&A戦略が大きな曲がり角を迎えている。いや、それどころか事業拡大のためのM&Aから手を引くそぶりさえみせているという。前回の「M&Aアーカイブス」(2016年12月23日)掲載以降に起こった、同社のM&A戦略を追う。
ソニ-が自動車会社になる日は訪れるだろうか。2020年までの3年間は安定した収益が見込める楽曲著作権で支え、その後は車の自動運転で利益を生み出そうとするソニーの戦略が見えてきた。初の商品を多く生み出してきたソニーだけに期待は大きい。
積水ハウスが海外市場の開拓に力を入れている。第4次中期経営計画(2018年1月期-2020年1月期)で新たな事業の柱として「国際ビジネス」育成の方針を打ち出したためで、中期経営計画がスタートした直後にM&Aを実施し、米国での住宅販売事業に参入した。
住友林業は2009年以降、豪州で2社、米国で4社の住宅メーカーを矢継ぎ早に傘下に収めた。海外での年間住宅販売は9000棟に迫り、数量では国内販売を上回る。その海外住宅事業は今や全売上高の四分の一を占めるまでに大躍進した。快進撃はどこまで続くのか。
住友ゴム工業にとって2018年、2019年は節目の年となる。「ダンロップブランドの盟主」を目指してきたこれまでとは違ったM&Aが実現しそうだ。
三和ホールディングスは、三和シヤッター工業を中核会社とし、シャッター、ドアで国内トップシェアを持つ建材大手。その活動の舞台は北米、欧州、アジアへと急速に広がり、海外売上高比率は45%に達する。業界屈指のグローバル企業に押し上げる原動力となったのが巧みなM&A戦略だった。
住友電気工業<5802>は大阪市北浜に本社を置き、今年創業120年を迎える。自動車内部の情報や電力伝送を行う配線システムのワイヤーハーネスは世界シェア2位だ。世界40カ国以上で約390社、24万人を雇用する巨大グループのM&A戦略を見る。
誰もが一度は食べたことのあるマクドナルドのハンバーガーに牛肉100%のパティを供給している企業が東証1部上場のスターゼンだ。世界で初めてのロースハムを作ったローマイヤもM&Aで傘下に収め、国内の食肉流通を牛耳ろうとしている。
総合メディカルはコンサルティングを中心に医療機関の経営を総合的にサポートしているほか、全国に670店舗以上の調剤薬局を展開している。M&Aによって調剤薬局の店舗数を急激に成長させており、業界大手のなかでも高い成長率を誇る。
老人ホーム「アミーユ」を運営するメッセージ(現・SOMPOケアメッセージ)はM&Aを活用して介護業界で成長してきた。しかし施設の不祥事をきっかけに業績が悪化、2016年3月にSOMPOホールディングスの傘下に入り再建をめざすが、道のりは険しい。
ヤフーがM&Aを駆使してインターネットの経済圏を広げています。検索エンジンを中核に広告や通販、金融にも進出、19期連続で増収増益を達成しました。ただ足元では一休などの大型買収でのれんが膨らんでいます。M&Aの軌跡を点検し、ヤフーの今後を探ります。
ソフトバンクグループが再び大型M&Aに挑戦している。2016年7月、英半導体回路設計大手のARM(アーム)ホールディングスを3.3兆円で買収すると発表した。巨額買収をわずか2週間でまとめあげた孫正義社長の手腕が光るが、買収価格は割高との見方も残る。
トレードを中心とするビジネスから事業投資へビジネスを変革させてきた総合商社。住友グループの総合商社である住友商事も非常に多く事業会社に対して投資を行っている。米国タイヤ事業、リース事業、ケーブルテレビ事業、SCSKのキーワードから住友商事のM&Aを含む投資戦略を見てみる。