カセットテープのトップブランドだった「マクセル」。カセットテープは今も使われているが、最盛期に用いられた音楽録音用媒体としては次々に登場する新しいメディアに主役を奪われた。カセットテープの凋落後、マクセルは波乱万丈の歴史を刻むことになる。
マックスはホッチキスで抜群のブランド力を持つ。ただ事業領域は文具・オフィス機器にとどまらない。釘打機や鉄筋結束機に代表される建築工具や住宅設備、農業・食品包装関連などのインダストリアル機器が売上高の7割超を占める。そんな同社のM&A遍歴は?
常識を覆す新施設を備える「マツダスタジアム」。実はこの革新的な球場はM&Aの「遺産」である。今回は「買われた側」の物語だ。国内大企業が初めて海外企業の傘下に入り、日本を震撼(しんかん)させた米フォード・モーターによるマツダ支配を振り返る。
マツモトキヨシのM&Aは、出店競争・価額競争・異業種からの参入と、激化する業界の鎮静化・課題解決を図るため、地場の大手企業と手を組むことからはじまった。ドラッグストア業界でM&Aが加速する流れの中、業界のトップを走り続ける原動力となっている、M&A戦略の変化を見てみる。
マネーフォワードは個人・法人向けの金融系のウェブサービスを手がけている。個人向けの家計簿アプリで事業を立ち上げた同社だが、法人向けのSaaS型サービスプラットフォーム事業に参入。以来、高成長を続けている。その原動力となったのがM&Aである。
マネックスグループが仮想通貨事業に乗り出した。買収したコインチェックを通じて実現したもので、明るい未来を描く。だが、銀行やLINEやヤフーなどが仮想通貨事業への参入準備を進めており、競争が激化するのは必至。果たしてバラ色の事業となるのか。
マブチモーターがM&Aのアクセルを踏み込んでいる。2020年代に入り、その数は海外案件を含めて6件。同社は現在、ドアミラー、ドアロックなど車載機器向けモーターで強固な地歩を築いている。成長加速の手立てとして、M&Aをどう位置付けているのか。
国内水産大手のマルハニチロ。日本食ブームで海外の水産物市場が活況を呈しているのを受け、M&Aによるグローバル展開を進めてきた。2021年の買収を最後に鳴りを潜めていた同社が、満を持してM&Aに乗り出している。今後のM&A戦略はどうなるのか?
医療費削減の流れを受けて、厚生労働省が患者負担額を引き上げることになった医薬品がある。皮膚薬の「ヒルロイド」がそれ。この薬を製造・販売しているのがマルホ(大阪市)だ。1915年創業の「百年企業」だが巧みな業務提携とM&Aで成長を続けている。
自動車部品大手マレリホールディングスが、再び経営破綻した。2022年に東京地裁に民事再生法を申請して再建に取り組んだが、資金繰りの悪化や主要取引先の業績低迷が経営を圧迫し、2025年6月に米連邦破産法第11条の適用を申請した。今後の命運は?
ミアヘルサは2020年3月、ジャスダックに株式上場した。名前だけではどんな会社がにわかに分からないが、旧社名は日本生科学研究所。「日生薬局」ブランドで都内を中心に調剤薬局を展開する。その同社が上場後、早速、M&Aを繰り出した。
招待制SNSにも関わらず、わずか7カ月で登録者数100万人を超えたmixi。SNSのコンペティターに苦戦しながらも、「モンスターストライク」のメガヒットで財務状況は一変する。そして次なる一手は……。
ミライトHDはNTT向けを中心とする通信工事業界3強の一角を占める。コムシスHD、協和エクシオに続く3番手だが、M&Aに関しては互角だ。M&Aを積極活用し、新エネや電気・空調設備、アジア市場など新事業領域を拡大してきた。
まさに「怒涛のM&A」である。「MINKABU」や「株探」など投資家向けメディアの運営と金融機関相手の情報ソリューションの提供を手がけるミンカブ・ジ・インフォノイドが2023年3月期に入って5件ものM&Aを実施しているのだ。その狙いは何か?
データ分析や決済サービスを運営するメタップスが2015年の株式上場以降、M&Aを矢継ぎ早に重ねて事業を急拡大させている。2020年の目標売上高は1000億円。データを学習して意思決定を支援する「世界の頭脳」となることをめざす。
メニコンは日本を代表するコンタクトレンズメーカーの1社だ。しかし、世界では巨大企業が立ちはだかる。メニコンが持続的に成長するには、世界大手と同じ土俵で規模を競うだけでは難しい。生き残るためには「規模拡大」のM&Aに頼ってはダメなのだ。
メルコホールディングスはパソコン周辺機器のトップブランド、「バッファロー」を中核会社にグループを形成する。パソコンからスマホ、タブレットに市場が大きくシフトする中、経営は曲がり角に立つ。4月には製麺大手、シマダヤを完全子会社化するのだが…。
モスフードサービスはハンバーガー店「モスバーガー」を国内に1300店超、海外でも台湾を中心に約300店舗を展開する。米国発祥の「マクドナルド」との開きは大きいものの、国内2位の座を確固とする。その「モスバーガー」が新たな外食業態の取り込みに動いた。
110年間、ハトメやホックなどを手がけているモリトは、マリンレジャーやスノーボードなどスポーツ用品の輸入販売を手がけるマニューバーライン子会社化した。中期経営計画に盛り込んだM&A推進方針に沿ったもので、今後も同様の企業買収がありそうだ。