東陽テクニカがM&A攻勢を強めている。2008年以降は2件だったが、2023年に入ってから4件のM&Aを続けざまに実施した。今期で修了する中期経営計画「TY2024」では「M&Aによる事業拡大」を打ち出しており、アクセルを踏み込んだようだ。
レストランや居酒屋などを運営するコロワイドが、M&Aにアクセルを踏み込んでいる。コロナ禍の中、大戸屋ホールディングスをTOB(株式公開買い付け)で子会社化した2020年9月以降は、企業買収が止まっていたが、再び成長に向け動きだした格好だ。
ゼンショーは2023年11月、公募増資等により約500億円の資金調達を実施すると発表した。2024年1月5日までに約408億円を調達。全額がM&Aの待機資金とされるが、投資先はどこか。
変化にさらされる印刷業界にあって、相次ぐM&Aによって業容を拡大し異彩を放つのが日本創発グループ<7814>である。創業から8年で30社以上を傘下に収めた同社のM&A戦略を探る。
パラマウントベッドホールディングス(HD)は医療・介護用ベッドで国内シェア7割を握り、世界でもアジアを主軸にトップクラスに位置する。いよいよ「1000億円企業」の仲間入りを果たすが、意外にも本格的なM&Aとは距離を置いてきた。
国内コンビニエンスストア第3位のローソンがKDDIのTOBを受けて上場廃止となる見通しだ。国内で急成長してきたコンビニ業界だが、大手企業の子会社として誕生した経緯から、M&Aで数々の親会社を渡り歩いてきた企業が多く、ローソンも例外ではない。
水産品の買い付けや加工のほか、すしネタなどの生食商材などを取り扱う極洋が、適時開示(投資判断に影響を及ぼす事実が発生した場合は適時開示が必要)ベースで、16年ぶりとなる企業買収に乗り出した。
旧日商岩井のシステム会社をルーツとするユーザー系SIerのインフォコムは、2024年3月期を初年度とする3カ年の中期経営計画で300億円の戦略投資枠を設けている。前中計での資本投資が42億円だったことを踏まえると、かなりの拡大だ。ここにきての投資強化は何を目的としているのだろうか。
ゼネコン(総合建設会社)準大手の戸田建設がM&Aにアクセルを踏み込んでいる。照準を合わせるのは「海外」と「再エネ」。国内建設市場が縮小に向かう中、成長領域での展開を加速する狙いだ。
中堅百貨店にとって「冬の時代」が続いている。そんな中で東京を地盤とする百貨店の松屋が巧みなM&Aで生き残りを図っている。成長著しい量販店やショッピングモールに押されている百貨店業界で、松屋はどのようなビジネス戦略を展開しようとしているのか?
関西の大手私鉄である阪急電鉄や阪神電気鉄道などを傘下に持つ阪急阪神ホールディングスが、M&Aの動きを強めている。コロナ禍の影響が薄らいだ2022年、2023年と相次いで企業買収を発表したのだ。
2023年のM&Aを代表するビッグディールが発表された。日本製鉄によるUSスチールの買収だ。取引総額は年間でトップとなる約2兆円(141億ドル)。同社の歩みを振り返りながら、巨額のM&Aが誕生した背景に迫り、この先も考察する。
2023年6月に社長交代したエステー。初のプロパー社長となった上月洋氏は「新体制方針説明会」で、成長戦略として「M&Aによる新領域への参入」を打ち出した。これまで同社が公表したM&Aは4件。今後のM&Aでエステーの空気がかわる可能性が高い。
大手ゼネコンの大成建設がM&Aで大きく変わろうとしている。2024年3月期を最終年度とする中期経営計画の中で、重点施策の一つとして成長が見込まれる電気通信分野や、他社から後れをとっている分野、エリアでM&Aを行うことを明記した。
テレビ朝日ホールディングスの新経営計画では「すべての価値の源泉はコンテンツにある」とする基本理念をもとに、コンテンツをあらゆるメディアに展開する戦略を描く。テレビ朝日の組織変遷を振り返りながら、今後のM&A戦略を見ていく。
サカタのタネは種苗会社として国内トップに立つ。170カ国・地域に花や野菜の種子を販売し、海外売上高比率は70%を超え、グローバル展開でも抜きん出る。同社躍進の牽引役の一つがM&Aへの積極的な取り組みだ。
ベネッセホールディングスが、MBOで株式を非公開化することになった。通信教育「進研ゼミ」の不振を長期的な視野から打開するため、一般株主の干渉を受けない株式非公開化で事業の立て直しを図る。創業家が自社を買う「ベネッセ最大のM&A」に踏み切る。
テレビ東京ホールディングスは、放送だけに頼らない収益構造の改革に取り組んでおり、その実現のために放送、アニメ、配信の 3分野で相乗効果を生み出す「トライブリッド経営」を推進中だ。
トナミホールディングスは今年創業80周年を迎え、北陸最大の物流会社として不動の地位を築く。主力事業の路線トラックの輸送網は全国に広がる。「パンサー(豹)マーク」のロゴはトナミHDの代名詞。その同社、M&Aのフットワークの良さで一目置かれる。
焼酎や日本酒、みりんなどを生産する宝ホールディングスが海外M&Aを加速させている。同社はこの1年ほどの間に米国、カナダ、スペインで、日本食材卸や日本酒メーカーなど4社を傘下に収めた。
鳥貴族ホールディングス(HD)が9月10日に発表した2023年7月期決算はコロナ禍で受けたダメージから大きく回復したことが鮮明に。今期は2023年1月に完全子会社化したダイキチシステムがフルで連結対象に加わり、さらなる業績回復への期待も膨らむ。その影響はいかに。今後のM&Aも考察する。
キヤノンマーケティングジャパン(MJ)は二つの顔を持つ。カメラやプリンター、事務機器などキヤノン製品の国内販売を一手に担う。かつての社名はキヤノン販売だ。もう一つは、システム構築・運用(SI)、情報セキュリティーをはじめとするITソリューション企業としての顔だ。そんな同社だが、実は長らく本格的なM&Aから遠ざかっていた。
ガーラのM&A戦略が「売り」から「買い」へと転換した。インターネット上の口コミ調査を分析する「バイラルリサーチシステム」事業を譲渡してから4件連続「売り」だったが、2021年4月にツリーフルを子会社化してからは「買い」が続いている。なぜか?
血圧計などのヘルスケア商品をはじめ制御機器や電子部品などを手がけるオムロンが8年ぶりに企業買収に踏み切る。2023年10月に医療データサービスのJMDCをTOBで子会社化するのだ。買い付け代金は最大855億円に達する。
印刷、広告プラットフォーム事業を手掛けるラクスル<4384>は、2009年に創業、急成長を遂げて2018年に東証マザーズへ上場、2019年に東証一部(現プライム市場)へ鞍替えした。近年はM&Aを戦略に取り入れ、より一層の事業領域の拡大と既存事業の深耕開拓を進めようとしている。