「東進ハイスクール」「四谷大塚」に代表される進学塾大手のナガセ。テレビで大活躍中の林修先生(現代文)をはじめ、カリスマ講師を多数抱えることでも知られる。実はその同社、学習塾とは別にもう一つの「顔」を持つ。スイミングスクールのトップ企業でもあるのだ。
長瀬産業は化学品の専門商社として歩み、「200年企業」を視界にとらる。日本を代表する長寿企業の一つだが、その歴史の中で同社最大級のM&Aに踏み切る。6月初め、米国の食品素材大手、プリノバ・グループを約680億円で買収すると発表した。
ここ5年間、永谷園ホールディングスのM&Aが活発だ。狙いは外資系食品関連企業を通じての海外市場の開拓。お茶づけ海苔や即席味噌汁といった国内市場向け食品に特化してきた永谷園が、なぜ海外に目をけたのか。そこには創業以来の戦略を一新する変革があった。
ニチモウは「浜から食卓まで」をカバーする水産専門商社として、2019年に会社設立100周年を迎えた水産専門商社だ。社名の由来となった漁網などの海洋事業をはじめ、幅広い事業を展開。そうした多種多様の事業は、同社が事業分割とM&Aで育ててきた。
ニッコンホールディングスは完成車輸送では国内首位。好調な自動車生産を受けて業績は安定成長が続く。一方でドライバー不足や燃料費の高騰など運輸業界を取り巻く環境は厳しさを増す。同社は中期経営計画の最重要項目として M&Aを掲げ、構造改革に臨む。
日本経済を変えたM&Aといえば、文句なく1999年3月の日産自動車と仏ルノーとの資本提携だろう。カルロス・ゴーン氏主導のコストカットは国内鉄鋼2位の日本鋼管(NKK)と同3位の川崎製鉄の合併を促し、JFE ホールディングスの誕生につながるなど国内産業に大きな影響を与えた。関係会社の持ち株の売却で日本企業の特徴だった系列も解体し、自社のノンコア事業も譲渡した。日本では「ゴーン後」に戦略的なM&Aが定着したといっても過言ではない。その日産がまたも新たなM&Aを加速しつつある。そのターゲットとは…。
日清食品ホールディングスが成長加速へM&Aを積極化しています。国内では2006年の明星食品の買収に続いて2012年にスナック菓子の「湖池屋」(フレンテ)に出資。海外では中国やロシア、英国などでM&Aを仕掛け事業を拡大しています。
国内の砂糖市場が縮小する中、業界再編が再び動きだした。業界首位の三井製糖が大日本明治製糖と経営統合して「DM三井製糖ホールディングス」を発足して1年余りだが、今回、主役を務めるのは2位グループの日新製糖。伊藤忠製糖(愛知県碧南市)と2023年1月1日に経営統合することで合意した。実は、日新製糖にとって業界再編の当事者となるのは2度目だ。
日清製粉は数多のM&Aを行っており、2010年以降だけでも主な案件が10件近くある。2018年に策定した長期ビジョンの中でもM&Aについては前向きな姿勢を示しており、今後も活発なM&Aが続きそうだ。
紙でできることは紙で-。これを合言葉に日本製紙<3683>が使い捨てプラスチックに変わる素材として紙の需要拡大に乗り出した。2018年8月に紙化ソリューション推進室を新設、“紙化”のさまざまなニーズを掘り起こす作戦だ。
新日鉄住金が反転攻勢の姿勢を鮮明にしている。中期経営計画で事業投資枠を従来中計の2倍の6000億円と設定。現在進行中のM&A案件はインド鉄鋼大手の共同買収、山陽特殊製鋼の子会社化など目白押しだ。来年4月には「日本製鉄」への社名変更を控える。
新日本製鉄と住友金属工業が統合し2012年に発足した新日鐵住金。世界2位の生産規模を生かしたコスト競争力と高付加価値鋼材を武器に底堅い業績を維持する。海外メーカーが苦境に陥る中、攻めのM&Aに打って出ようとしている。
日本通運がM&Aで新分野に挑戦している。国内最大手の日通も成長市場の宅配便で惨敗し、自社が得意とする法人輸送も国内外の物流会社から「侵略」を受けている。日進月歩の物流業界で生き残り、競合他社を出し抜くにはスピードが必要。そのためのM&Aなのだ。
NECが今世紀4回目となるリストラを断行する。今回のリストラでは、ものづくり関連事業を大胆にカットする一方で、情報システムやサービスといったソフトウエア関連事業に力を入れる。その要となるのが2018年1月の大型M&Aで強化したセキュリティー事業だ。
NTTが2018年11月にグローバル事業の競争力強化に向け組織を大きく変更した。これに伴い新たな領域への研究開発に今後5年間は従来比10%アップの投資を行う。M&Aについても今後5年間はペースアップが見込めそうだ。
日本ペイントホールディングスは、2020年4月にグローバル本社機能を持つ東京本社を設置し、大阪と東京の2本社制に移行した。東京本社を中心にグローバル事業全体の統括強化や成長戦略を推進するのが狙いだ。
日本郵政は2005年10月、郵政民営化法案の可決成立により2006年1月、日本郵政株式会社として設立し、2015年11月には子会社のゆうちょ銀行、かんぽ生命とともに東証1部へ3社同時上場した日本最大の企業グループである。今回はグループ連結売上高および営業利益データ、その他基本情報を確認しつつ、大きな話題となったToil Holdings Limited(以下トール社)の減損処理に至った原因を見ていきながら、2017年7月時点での日本郵政のM&Aの成否を確認する。
日本郵船が意図せざる試練に直面している。定期コンテナ船事業の統合に伴う一時費用が想定以上に膨らんでいるうえ、傘下の日本貨物航空で整備記録の虚偽記載問題が発覚し、今期業績は早くも大幅な下方修正に追い込まれた。成長軌道にどう復帰するのか。
ニプロは人工透析関連を主力とする医療機器メーカーですが、かつてはスーパーマーケットなどの小売事業も営んでいました。2006年に当時の売り上げの約半分を占めていた小売事業を譲渡し、医療分野に経営資源を集中。海外での積極的なM&Aに打って出ます。
業績の低迷が続く日本エンタープライズ。M&Aで成長してきた同社は、再びM&AでB2CからB2Bへの方向転換を図る。
旧・日本専売公社から1985年に事業を承継した日本たばこ産業(JT)は、国内では圧倒的なシェアを誇っていたが、海外には競争力のあるブランドがひしめき、自律的に成長するには限界があった。そこでJTが取った戦略とは。
貫かれる「医薬分業」の企業理念M&Aから見える薬局への思い。日本調剤のここまでのM&Aの歴史と関連事項をまとめてみた。
過去に9年連続で視聴率四冠王に輝き、近年も14年、15年と2年連続で年間・年度平均視聴率三冠王を達成している日本テレビ。だが、テレビ視聴者数とそれに伴う広告収入が減少する流れを変えられない今、他事業への多角化が必要となっている。これまでのM&Aと業績、総資産、純資産、自己資本比率の推移を見てみる。
日本電産が2020年度を最終年度とする中期戦略目標「Vision 2020」達成に向け正念場を迎えている。その目標達成のカギを握っているのが車載モーター分野でのM&Aだ。
国内企業によるM&Aを語る上で欠かせない日本電産。日本電産がM&Aの巧者である理由について検証したい。