一人ひとりのビジネスパーソンの能力を最大限に引き出すプロがいる。ガンガ-総合研究所(東京・六本木)代表取締役の藤井義彦さんだ。日本では数少ないエグゼクティブ・ビジネス・コーチで、現場のリーダーや経営者を対象にコーチングを行っている。
中国企業の経営者を紹介するシリーズ。今回は、テンセント・グループの創業者で、CEOのポニー・マー(馬化騰)を取り上げる。テンセントはコミュニケーション・ツールであるQQ(キューキュー)やWeChat(ウィーチャット)を展開している。
5月上旬は決算発表のラッシュ時期です。決算発表の中心となるのが企業の財務情報を集約した「決算短信」と呼ばれる書類です。今回は決算短信の概要とそれを読み解く際のポイントをお伝えしたいと思います。
令和となった5月はゴルファーにとっては絶好の季節。少しでもお得な情報を探してみると…。令和キャンペーンや株主優待などがあった。
今回は論語に頻出する「仁」を現代的にわかりやすく考えていきましょう。たとえば、「巧言令色鮮(すくな)し仁」。論語といえば、まずこの言葉を思い出す人もいるほど有名です。「仁」を字義から解釈すると、「愛、慈悲、思いやり」といった意味になります。
security(担保、抵当、保証金)や複数形のsecurities(有価証券)の元になっている動詞「secure(守る、安全にする)」から語源のルーツをみていきましょう。
リクルート事件やダイエーグループ入りなどの紆余曲折を経て、現在は日本のサービス業において上場企業第2位の売上高を誇るリクルートホールディングス。そんなリクルートの過去と未来を柳川隆洸氏が占星術的視点から読み解きます。
10連休明けから、上場企業の2019年3月期決算発表がヤマ場を迎える。ゴーン事件に揺れる日産自動車、内紛騒動の渦中にあるLIXILグループ、施工不良問題のレオパレス21など注目企業が控える。まずは4月の「前哨戦」をおさらいすると。
秋元康氏がプロデュースするスマホゲーム「神の手」の企画開発をしていたブランジスタゲームが、ネクシィーズに1円で譲渡された。有名アイドルの出演、課金率100%をうたい、リリース時は1200億円の売上が見込まれると豪語。株価をつり上げました。
2019年に100社の会員企業の中から2、3社のIPOと、10社のM&Aを見込む一般社団法人日本スタートアップ支援協会。代表理事を務めるのは夢展望創業者の岡隆宏さんだ。
2019年4月の大量保有報告書の提出件数は1410件で、このうち株式の保有割合を増やしたのが387件、新規保有が246件、保有割合を減らしたのが646件となり、減少が増加と新規の合計を13件上回った。
今回は、M&Aを活用することにより、ポートフォリオの多角化を目指すタイプのM&Aについて考察します。多角化型M&Aの最大のリスクは、ターゲットの経営陣・キーパーソンの離反、退職リスクでしょうか。
東南アジアで超小型電気自動車ブームを起こしている日本企業がある。川崎市幸区に本社を置くEVベンチャーのFOMMだ。EVベンチャーといえば米シリコンバレー発祥のテスラが有名だが、アジアではFOMMも負けていない。FOMMとはどんな会社なのか?
東京都中野区で2020年4月に「令和小学校」が誕生する見通しとなった。区立の二つの小学校が統合して発足する新校の校名として内定。令和をちなんだ社名はすでに登場しているが、学校名としては本邦初とみられる。
経営再建中のジャパンディスプレイは、台湾のタッチパネルメーカーや中国系投資ファンドなどで構成するSuwaコンソーシアムから総額800億円の金融支援を受けることで合意した。
ホームセンター大手のコーナン商事がM&Aを本格化し始めた。LIXILグループ系のプロ向け建築資材卸、建デポ(東京)を約240億円で買収することを決めた。次なるM&Aは? 首都圏強化を掲げるコーナンが台風の目になる可能性がある。
国内ドラッグストア大手2社ー「マツモトキヨシ」と「ココカラファイン」が4月26日、資本業務提携に関する協議を開始すると発表した。
しばらく沙汰やみだった米アップルの低価格機「iPhone SE」の次期モデルについての報道が再び駆け巡っている。いずれの情報でも気になるのは4インチの「SE」に比べると、画面が大型化していることだ。さらに価格も安くない。次期「SE」の運命は
マルチプル法は類似業種の上場企業における財務指標と株価(時価総額)との関係から対象企業の株主価値などを算定する方法です。今回は、マルチプル法による評価を具体的な数値を用いながら体感してみましょう。
「XMLでデータ解放革命を起こす会社がネクストGAFA、次の時代の覇者になれるだろう」。こう予想するのは『データテック』の著者の一人で、リーガルテック(東京都港区)社長の佐々木隆仁さん。日本にも次の時代の覇者になるチャンスがあるという。
東京・品川の旗の台病院(社団おきの会)は4月24日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し同日、民事再生開始決定を受けた。負債総額は債権者153名に対して16億5874万円。
「令和」への時代の代替わりを迎え、「平成」は後世、どのように語られるのだろうか。昭和史研究の第一人者である著者が昭和との因果関係を踏まえながら、過ぎ行く「平成」を絵解きする。
鉄道局(のちの鉄道庁)長官を務めた“鉄道の父”、井上勝は岩手・小岩井に、大規模な農場を開きたいという大きな夢を抱いた。そして、三菱の顧問であった小野義眞と三菱社長の岩崎彌之助の3人によって大農地の開拓が始まった。「小岩井農場」の誕生である。
2018年度(2018年4月-2019年3月)のM&Aは件数が830件、取引金額が12兆7069億円となり、いずれも2009年度以降の10年間で最も高い数字となった。