FIAがカーレース最高峰「F1」の高額買収に難色を示す理由

巨額買収で懸念されるF1「参加人口」の減少

リバティ・メディアが200億ドルでの買収を拒否したのも、買収金額のさらなる引き上げを狙った可能性もある。いずれにせよ買収価格の高騰はF1の「ブランド価値」が上がっている証拠であり、統括団体であるFIAにとっても「悪い話」ではないはずだ。

しかし、スレイエム会長は「開催料やその他の商業コストの増加により、プロモーターにとって将来的にどのような影響が生じるのか？それによって、ファンに悪影響が及ばないかといったことを考慮するのが私たちの義務だ」と難色を示している。

F1放映権が高騰して2023年の日本でのF1放送中止が懸念されるなど*、F1に関わるコストは上昇の一途だ。買収金額が跳ね上がれば、放映権はもちろん入場券や関連グッズの価格も高騰する。行き過ぎると、F1が一部の富裕層相手のスポーツになってしまう。

*フジテレビNEXTとDAZNが2023年も引き続き放映することが決まった。

「F1ビジネスの付加価値が上がるのだから、結構なことではないか」との見方もある。が、富裕層とはいえ限られた少数顧客に依存するマーケットとなれば、外部環境の変化で存亡の危機に陥りかねない。特にF1には電気自動車（EV）シフトにより環境保護の意識が高まって、人気が凋落するリスクもある。ファン層の縮小を招きかねい高額買収にFIAが警戒感を抱くのも当然なのだ。

文：M＆A Online編集部

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