東洋建設、筆頭株主の任天堂創業家資産運用会社に反論
東洋建設は27日、筆頭株主である任天堂創業家の資産運用会社「ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス(YFO)」らが今年1月に公表した一連のプレスリリースに対する反論を発表した。
カーレースの世界最高峰「フォーミュラ1(F1)」に200億ドル(約2兆5950億円)もの巨額買収話が浮上している。現在F1の興行権を持つ米リバティ・メディアは、この申し出を断った。だが、F1をはじめとするカーレースの統括団体である国際自動車連盟(FIA)のモハメド・ベン・スレイエム会長は、巨額買収話そのものに警戒感を露わにしている。なぜか?
「FIAは200億ドルにまで膨れ上がった値札がF1に付けられたと伝えられていることを警戒している」と、スレイエム会長は今回の買収話に対する不快感を隠そうともしていない。
スレイエム会長は「買い手となる可能性のある者は、単に大金を持って来るだけでなく、常識を持ってスポーツのより大きな利益を考慮し、明確で持続可能な計画を持ってくるよう」訴えた。
リバティ・メディアは2017年に前オーナーのCVCキャピタル・パートナーズから46億ドル(約5970億円)でF1を買収している。わずか5年間でおよそ4.3倍に値上がりしたわけだ。
F1買収にはサウジアラビア政府系ファンドのパブリック・インベストメント・ファンドとサッカーの英プレミアリーグに所属するニューカッスル・ユナイテッドFCが名乗りをあげていた。両社の競合が買収価格をつり上げたようだ。
東洋建設は27日、筆頭株主である任天堂創業家の資産運用会社「ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス(YFO)」らが今年1月に公表した一連のプレスリリースに対する反論を発表した。