玩具やゲームの大手バンダイナムコホールディングスとタカラトミーが順調に業績を伸ばしている。バンダイナムコは4期連続の増収、タカラトミーは3期連続の増収増益を見込む。
トイザらス・アジア（本社・香港）は2018年11月16日、親会社の米トイザラス経営破綻を受けて交渉を進めてきた「身売り」問題が決着したと発表した。運営はアンドレ・ジェイブスCEOをはじめとする現経営陣が続投する。ブランド名も変わらない。
本家の米トイザラスが破綻し、身請け先が話題になっている日本トイザらス（川崎市幸区）が、思わぬ相手と提携を結んだ。グリーンランド国際サンタクロース協会の日本支部だ。オフィシャルパートナーとしてタッグを組み、日本のクリスマスを盛り上げるという。
経営の行方が懸念されている日本トイザらスが2018年1月期の決算を公表した。売上高は1394.5億万円（前期比0.7％減）、当期純利益は22.7億円（同32.6％増）と大幅に増えた。これは法人税等調整額で「△16億5,300万円」を計上したため。
タカラトミーが成長軌道に復帰しつつある。米国事業での構造改革費用がかさみ、過去5年で3度の最終赤字に陥ったが、2018年3月期は2年連続で最終黒字を見込む。タカラトミーが合併で発足して早12年、長いトンネルを抜け、攻めの経営へ視界が開けてきた。
アマゾンがトイザラスの一部店舗の取得を検討していたと報じられた。狙いは「空き店舗の再利用」。なぜアマゾンはトイザラスの空き店舗に手を伸ばそうとしたのか。そこにはアマゾンを猛追するリアル店舗が進める「ネット通販戦略の大変革」への対抗があった。
米トイザラスが2018年3月15日、米国内の全735店を閉鎖し、米国事業の清算に踏み切った。トイザラスはアマゾンをはじめとするインターネット通販に顧客を奪われ、業績が低迷した。こうした事情は日本も同じ。日本トイザらスも同じ運命をたどるのだろうか。
9月18日（米現地時間）、玩具販売大手トイザらスが連邦破産法第11条（以下、チャプター11）を申請した。日本のトイザらス事業を手がけるのは日本トイザらス（株）。同社はチャプター11の対象外で、米トイザらスの破産申請で営業活動が法的に拘束されることはないという。
今年で誕生50周年を迎えるリカちゃん。着せ替え人形の日本代表ともいえる存在だが、その歴史において、バービー、ジェニーというライバルたちが常にいた。実は彼女たちの裏にはライセンス契約に関連した複雑な事情があるという。そこで今回、この3人を巡る“大人な関係”を紐解いてみた。
