ご注意ください
この記事は公開から1年以上経っています。掲載されている情報は、公開当時のものです。

“成功確率を上げる”事業再生の進め方(1)

alt
事業再生のプロセスは医療と似ている。

金融機関や外資系コンサル、全国展開する小売りチェーン(再生担当取締役)を経て、現在は幅広い業界企業に対する経営者派遣での経営支援や事業戦略立案、R&D戦略等による企業価値向上支援などを手掛けるジェミニ ストラテジー グループ株式会社 代表取締役CEOを務める山田政弘氏。

そんな山田氏が、豊富な知識と“現場での経験”を踏まえ、実践的な知見、ノウハウについてわかりやすく解説する「実務に使える“実践的”ビジネス塾」。第4回のテーマは「事業再生」です。

倒産件数は減少しているが…

9,180→8,517→8,164→8,376→8,063

この数字が何の数字かわかるだろうか。これは2014年から2018年までの過去5年間の倒産件数の推移を示している。(帝国データバンク「全国企業倒産集計」)この5年間で実に10%に相当する1,000件ほど減っていることになる(2014年比では▲12%)。ちなみにリーマンショックの翌年に当たる2009年は13,306件であり、この時からすれば40%も減少している。

また、手元資金が有利子負債より多い「実質無借金」の上場企業は全上場企業の6割を占める。統計上の数値からは、企業業績が潤い、倒産件数も少なくなっており、近年は大型の再生案件も減っている。足元では事業再生の機会も減り、再生を手がけるプロフェッショナル人材が求められることも少なくなった。マクロ環境を踏まえ、多くの企業においては再生よりは成長、リストラよりはイノベーションが求められることが多い。

しかしながら、景気は循環する。既にその予兆も出始めているが、次の景気後退期、不景気が襲ってきた際には、倒産件数も増加し、事業再生のノウハウを有するプロフェッショナル人材が求められるタイミングがやってくる。本稿では、そんな状況の到来に備えるためにも、過去数々の事業再生案件を手がけてきた著者の実践経験から、”成功確率を上げる”事業再生の進め方について述べたい。

NEXT STORY

「大崎病院・東京ハートセンター」が民事再生を申請 営業は継続

「大崎病院・東京ハートセンター」が民事再生を申請 営業は継続

2019/09/08

(医)社団冠心会は8月26日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し8月27日、再生手続開始決定を受けた。負債総額は34億6255万円(2018年3月期決算時点)。なお、「大崎病院 東京ハートセンター」は通常通り営業を継続する。