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山田 政弘

山田 政弘 (やまだ・まさひろ) | ジェミニ ストラテジー グループ 代表取締役CEO

ジェミニ ストラテジー グループ 代表取締役CEO

事業投資や戦略立案、経営者派遣やハンズオン(常駐)型経営支援により企業の成長実現・企業価値向上支援を手がけるジェミニ ストラテジー グループ株式会社 代表取締役CEO。

中央三井信託銀行、プライスウォーターハウスクーパース(PwC)戦略グループ、国内ITベンチャーマーケティングディレクター兼事業開発室長、事業再生コンサルティング会社クライアントパートナー等を経て、全国に店舗を構える靴の製造小売企業株式会社シンコー・株式会社モード・エ・ジャコモの再生担当取締役・事業改革室長としてハンズオンでの経営改革に従事した後、現職。消費財関連のメーカー、小売・流通業やネット企業、外食企業等に対する事業戦略立案、ブランディング、マーケティング支援、製造業に対するR&D戦略等による企業価値向上支援を手がけている。また、ドラッグストアチェーン運営企業やFin tech企業など、複数企業の社外取締役、顧問を務める。

主な著書に『数字を使ってしゃべれるようになるトレーニングブック』(明日香出版)『早わかり 図解&実例 よくわかる!ソーシャル・ネットワーキング』 『エッジ・ワーキング』(ソフトバンククリエイティブ)など。

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金融機関は「事業性評価」にどう取り組むべきか

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金融庁が主導する「事業性評価」ですが、満足な結果が得られていないようです。背景にあるのは、評価の難しさ。今回は、金融機関が事業性評価をどう実践するか。その分析手法について具体的に解説します。

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金融庁が力を入れる”事業性評価”がうまく機能しない理由

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金融庁は「事業性評価」に基づく企業の支援を重点施策として掲げ、融資等の支援につなげるよう号令をかけている。しかし金融機関からは「実行しようとするとなかなか難しい」と対応に苦慮している現実が浮かび上がってくる。

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“成功確率を上げる”事業再生の進め方(2)

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最も事業再生の難易度が高い「本業低迷企業」は、さらに「構造不況業種」「代替の脅威にさらされている企業」「競争劣位企業」の3つに分類される。それぞれのタイプに事業再生の手法がある。厳しい状況下で、いかに事業再生を進めるべきか。詳しく説明する。

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 “成功確率を上げる”事業再生の進め方(1)

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事業再生は良く医療に例えられる。企業を人に例えれば健康診断の検査数値が悪い(業績が芳しくない)ため、ドクター(=企業再生の場合はコンサルタントなどのプロフェッショナル)の元に相談に来る。医療で言えば初診に当たる。では、実際にはどう動くのか?

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金融機関との折衝に不可欠な”質の高い”事業計画書の作り方 ~新規事業編〜(3)

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連載3回目は、よりテクニカルな話に移る。事業計画は必ずExcel(表計算ソフト)で作ること。直接入力する数値はKPIなどのパラメータだけに留める、事業の必然性と効用性の重要性、事業だけでなく経営者自身も評価されるといったポイントを説明する。

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金融機関との折衝に不可欠な”質の高い”事業計画書の作り方 ~新規事業編〜(2)

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信用の得られる事業計画のポイントを一言でいえば「蓋然性」があること。「売上はいくらになります」という説明だけでは、その数値が本当に達成できるのか、という蓋然性を測ることができない。では、どうすればいいのか?説得力ある計画の書き方を指南する。

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金融機関との折衝に不可欠な”質の高い”事業計画書の作り方 ~新規事業編〜(1)

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山田政弘氏は毎日のように様々な事業計画を作ったり、見たりする機会があるという。そこで、作成当事者・レビュアー両方の立場で得られた豊富な知識と“現場での経験”を踏まえ、良い事業計画=信用を勝ち獲る事業計画を作成するための要件を平易に解説する。

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