2018年8月2日、米アップルの時価総額が1兆ドル(約111兆円)を突破した。日本の2018年度の国家予算が約98兆円なので、日本という国が1年間に利用できるお金をすべてアップルの買収資金に充てたとしても、購入することができないほどの途方もない規模だ。アップルがこれほどまでに成長することができたのはなぜなのであろうか? 今回はそんなアップルの実態について、財務諸表などを見ながら迫ってみたい。

売上の大部分を占めるのは、やはりiPhone

まず、業績の概要を見ていく。2013年以降の製品別売上高を見ると、iPhone6 / 6sが発売された2015年にiPhoneの売上が大きく伸び、そこからiPhoneの売上が全体の大部分を占める状況となっている。

 

直近期では、iPhoneXの発売の影響もあってか、9ヶ月で年間売上高に迫る勢いになりつつある。iPhoneXは、一番安いモデルでも税込で12万円以上という超高級デバイスであるが、格安スマホが台頭してきている中でもその出荷台数は衰えておらず、結果的に売上高を大きく押し上げる要因となっている。


また、App StoreやApple Payを通じたサービス収入や、Apple WatchやAir PodsなどのOther salesも直近で大きく伸びている。App Storeの収入は、アプリ製作者がiOSデバイスやMac向けのアプリをApp Storeで公開してそのアプリが売れたら、売れた金額のうち30%を自動的にアップルが手数料として徴収することによって得られるものである。アップル側ではほとんどコストがかからないので、優秀なアプリが公開されればされるほど、アップルもそれに応じて儲かる仕組みとなっているのだ。

なお、国別の売上高を見ると、中国では売上の伸びに落ち着きが見られる一方で、アメリカと日本での売上高の伸びは堅調であることがわかる。

                                   (上図すべて、アップルHPから筆者作成)