ベネッセホールディングスが、MBOで株式を非公開化することになった。通信教育「進研ゼミ」の不振を長期的な視野から打開するため、一般株主の干渉を受けない株式非公開化で事業の立て直しを図る。創業家が自社を買う「ベネッセ最大のM&A」に踏み切る。
「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」などを手掛けるベネッセホールディングス。教育市場の競争激化や個人情報流出事件の影響などにより、通信教育講座の国内会員数が減少する中、予備校や個別指導塾、そして介護・保育、海外事業などへのM&Aを積極的に行っている。M&Aによる多角化の動きを見てみる。
110年間、ハトメやホックなどを手がけているモリトは、マリンレジャーやスノーボードなどスポーツ用品の輸入販売を手がけるマニューバーライン子会社化した。中期経営計画に盛り込んだM&A推進方針に沿ったもので、今後も同様の企業買収がありそうだ。
吉野家ホールディングスがM&Aを通じて事業の多角化に取り組んでいる。かつては牛丼の一本勝負だったが、2004年に発生したBSE問題を機にうどんやステーキなど提供する食材を多様化している。しかし収益への貢献は道半ばだ。
イエローハットは、国内第2位の自動車用品販売大手。売上高こそ国内首位のオートバックスセブンに及ばないが、営業利益、経営利益、純利益ともにイエローハットが上回っている。収益でみれば業界最大手なのだ。その原動力となっているのがM&Aだ。
建材商社最大手のJKホールディングスがM&Aにアクセルを踏み込んでいる。今年に入り、5件の企業買収を実施した。元々、M&A積極派の同社だが、ここへきて動きが際立っている。どんな狙いが込められているだろうか。
北海道および東北地方を中心に店舗を展開するスーパーマーケットチェーン、アークス。同社が「総攻撃」と表現する設備投資の多くは、積極的なM&Aによるものだ。生活密着型の業種ならではのM&A戦略とは?
老舗持ち帰りずしチェーンの小僧寿しに復活の兆しが見えてきた。コロナ禍で外食産業が史上最悪といわれる「氷河期」を迎えたのを尻目に、5期ぶりの黒字転換を果たしている。同社はどうやってコロナ禍を乗り越え、どのような成長戦略を描いているのか?
ユニクロやGUを展開するファーストリテイリングのM&A戦略は、非常に明確だ。海外や新しい市場でユニクロのビジネスのプラットフォームを獲得すること、そしてグローバル展開の可能性のあるブランドを買収し、事業ポートフォリオを強化・拡充することである。
ソフトバンクグループのM&A戦略が大きな曲がり角を迎えている。いや、それどころか事業拡大のためのM&Aから手を引くそぶりさえみせているという。前回の「M&Aアーカイブス」(2016年12月23日)掲載以降に起こった、同社のM&A戦略を追う。
ソフトバンクグループが再び大型M&Aに挑戦している。2016年7月、英半導体回路設計大手のARM(アーム)ホールディングスを3.3兆円で買収すると発表した。巨額買収をわずか2週間でまとめあげた孫正義社長の手腕が光るが、買収価格は割高との見方も残る。
1995年3月期。今から20年前の株式公開時には、売上が1,000億円に届いていなかったソフトバンク。それが2014年3月期にはなんと売上高6兆7,000億円、営業利益は約1兆円に達する日本を代表する巨大企業に成長した。M&A巧者の軌跡を追う。
ドラッグストア大手のサンドラッグがM&Aを再起動した。今年に入り、8年ぶりとなるM&Aを2件手がけた。同社は2026年3月期に「売上高1兆円」を目標に掲げている。その実現に向けて、M&Aの号砲が鳴った形だ。
総合通販大手のベルーナがM&Aをコンスタントに積み上げている。目的は既存の事業の深化と拡張、そして新規領域の取り込みだ。足元の業績はコロナ禍による巣ごもり需要の反動減で踊り場にあるが、アフターコロナの到来を受け、次の一手をどう打つのか。