ハイブリッド型総合書店「honto(ホント)」で好評の「ブックツリー」は、本の専門家たちが 独自の切り口で自由におすすめの本を紹介する企画。その数あるブックツリーの中から 、ビジネスパーソン向けのものを編集部が厳選! 今回は、トップマーケターの神田昌典が選んだ「新しい事業を生み出し続けるリーダーが読むべき、世の中の原理原則が分かる本」を紹介します。
非上場会社と非公開会社-実は全くの別物って知ってました?
今回は、物流システム、立体式の自動倉庫のメーカーダイフクを取り上げました。ご存知ない方が多いと思いますが、リーマンショックからのV字回復が緩やかと、特徴的な会社です。
今年、日本に世界第3位の巨大ボトラが誕生した。さて、その裏側は…
産業用ロボット分野でM&Aの動きが表面化してきた。日本のロボットメーカーが他のロボットメーカーやロボット事業を買収する流れが強まる一方で、中国企業が日本のロボットメーカーを買収する動きも見え隠れし始めてきた。国際ロボット連盟の予測によると、産業用ロボットの稼働台数は2016年に180万台だったのが2020年には300万台に増えるという。旺盛な需要に支えられ、今後、企業買収などによる新規参入や事業拡大が活発化するのは間違いなさそうだ。
減損会計は固定資産に対して適用される処理である。そのため、多額となりがちな企業の設備投資などに対して適用されると損失金額も相当なものとなる。今回は減損会計の具体的な適用手順について解説する。
HV(ハイブリッド車)が当たり前となったエコカー市場に「レンジエクステンダーEV(電気自動車)」と呼ばれるニューカマーが現れた。レンジエクステンダーとは文字通り「航続距離を延ばす」であり、純EVよりも航続距離が長いEVを指す。 例えば、日産の純EV「リーフ」の航続距離が満充電で400kmなのに対し、レンジエクステンダーEVの「ノートe-POWER」はガソリンを満タンにすれば1,394kmもの走行が可能だ。しかもリーフが長時間の充電を必要とするのに対して、ノートe-POWERはガソリンを給油すれば直ちに走行できる。しかし、このレンジエクステンダーEVは、ガソリンエンジンを搭載するれっきとしたHV。なぜ「EV」と呼ばれるのか。そもそも本当にEVなのか?
友好的M&Aに限る。相手企業の人を大切にする―。物流機器メーカーのダイフク<6383>はこの方針に沿って2000年以降、企業や事業の買収を活発化してきた。2004年に自動倉庫事業を譲り受けたキトー<6409>を皮切りに2014年にニュージーランドの空港手荷物機器メーカーBCS Group Limitedまで19件の買収などを実施。いずれも事業の拡大につなげてきた。現在、高水準の受注が続いており、2018年3月期は売上高、利益とも過去最高を更新する見込みのため生産能力増強が不可欠な状況。ここ3年ほどは無風状態だが、今後は生産拠点拡充を目的とした買収が実現する可能性が高そうだ。
ASEANが設立から50周年を迎えた。2017年11月13日にはフィリピン・マニラでASEAN首脳会議が開かれ、安倍晋三首相はASEANでの「質の高いインフラ」投資による連結性の強化や産業基盤の整備、円借款の迅速化といった経済連携策を引き続き進めていくことを明らかにした。日本企業によるASEAN企業のM&Aは現在も増加傾向にあるが、今後さらに加速するのは間違いない。しかし、ASEAN企業とのM&Aには思わぬ「落とし穴」もある。そこで現地でM&Aの組織や人事についてのコンサルティングに当たっているマーサーシンガポールの宮寺宏器プリンシパルに最新事情を聞いた。
“イバンカ基金”の報道は共同通信のタイトルがひとり歩きし、今回の混乱に至った面は否めない。日本では拠出金額の57億円だけが注目されているが、国際的にはどう評価されているのか。正式名称「女性起業家資金イニシアティブ」の設立の背景も含め、解説したい。
東芝は取締役会において第三者割当による6,000億円の新株式発行を決議したと公表しました。これにより、東芝は2018年3月末の決算で債務超過を解消し、上場廃止も回避されることが報じられています。なぜ今回の増資が東芝の債務超過を解消することになるのか? そのカラクリについて説明したいと思います。
猪浦道夫の金融英語クイズ。今回のお題は「ビジネス、金融文献でよく見かける語の反意語」です。
2015年12月期に約110億円あった現預金が、わずか1年9カ月で約20億円となってしまった大塚家具。11月6日に貸会議室運営のティーケーピーとの業務・資本提携を正式発表したが、この提携で難局を乗り越えられるか。大塚家具の現状を東京商工リサーチが取材した。
ビジネスパーソンなら一度は見ておきたい、おすすめの経済・金融映画&ドラマを紹介。今回取り上げるのは、高杉良の小説をドラマ化した「金融腐蝕列島 再生」。バブル崩壊後の金融業界再編へとつながる銀行の再生をドラマチックに描く。
『エビアン』は、フランス・ダノン社のミネラルウォーターのブランド。エビアン近郊、カシャ水源で採取され、ボトル入りの硬水ミネラルウォーターとしては、世界130か国を超える国々で愛飲されている最も有名なブランドの一つである。その歴史は、いまから約240年前、まさしくフランス革命期の1780年代にまでさかのぼる。
山一証券が破たんして今日で20年になる。1997年11月24日、自主廃業の届けを出し、四大証券の一角が崩れた。この1週間前には北海道拓殖銀行が行き詰まり、都市銀行として初めて破たんした。「悪夢の一カ月」を経て、業界版図は一気に塗り替えられることになった。
DDホールディングス(旧ダイヤモンドダイニング)が、「kawara CAFE&DINING」などを運営するエスエルディーに対して公開買い付けを行います。買い付け予定金額は6億8000万円。エスエルディーはチェーン化しない戦略で、店づくりもお洒落で若者に人気です。しかし、そんな可愛い顔の裏には、棘が潜んでいるのではないですか、という話です。
株式市場の評価という視点から、1990年~2006年のM&Aのケーススタディと実証分析で検証した『M&Aと株価』(東洋経済新報社刊)の著者である東京工業大学工学院の井上光太郎教授に、M&A成功の要因について話を伺った。
三和ホールディングスは、三和シヤッター工業を中核会社とし、シャッター、ドアで国内トップシェアを持つ建材大手。その活動の舞台は北米、欧州、アジアへと急速に広がり、海外売上高比率は45%に達する。業界屈指のグローバル企業に押し上げる原動力となったのが巧みなM&A戦略だった。
2017年6月、処分行政庁の課徴金納付命令が裁判所によって初めて取り消されました。今回の裁判で争点となったのは「職務に関し知った」という点。裁判所が示したその意義を解説します。
のれんの計上額が巨額になると、のれんの減損処理の影響が心配になる。だが、リスクはそれだけではない。のれんの一部には配当規制がかけられている。万が一、経営破たんなどがあった場合、のれんは弁済手段にはならず、清算価値がないことにも留意したい。
日本経済を変えたM&Aといえば、文句なく1999年3月の日産自動車と仏ルノーとの資本提携だろう。カルロス・ゴーン氏主導のコストカットは国内鉄鋼2位の日本鋼管(NKK)と同3位の川崎製鉄の合併を促し、JFE ホールディングスの誕生につながるなど国内産業に大きな影響を与えた。関係会社の持ち株の売却で日本企業の特徴だった系列も解体し、自社のノンコア事業も譲渡した。日本では「ゴーン後」に戦略的なM&Aが定着したといっても過言ではない。その日産がまたも新たなM&Aを加速しつつある。そのターゲットとは…。
充電式の電池(二次電池)をめぐり、事業買収や設備投資の動きが活発化してきた。スマートフォンやパソコンなどの携帯機器向けに需要が急拡大しているためだ。村田製作所<6981>がソニー<6758>の電池事業を2017年9月に買収したほかTDK<6762>が2018年からの3年間で1000億円を投じて、設備を増強する。
M&Aの実務において、買収価格の決定のために行う業務の一つとして財務デューデリジェンス(財務DD)があります。財務DDは、被買収企業の財務実態を正確に把握するために行うものです。財務DDのスタート地点となる企業価値の評価手法、そしてプレミアムとディスカウントについて解説します。
中国企業のM&A戦略について、日本企業以外の外国企業と関連する部分にスポットを当てて紹介する。今回は、米フォード・モーターからVOLVO(ボルボ)を買収した吉利汽車(ジーリー)を取り上げる。