三上康雄さんは若い頃からの映画好きが高じて、人生の折り返し点を過ぎた7年前に創業100年の会社を売却し、映画監督になった。デビュー作の時代劇映画『蠢動-しゅんどう-』は、世界12カ国で公開され、日本映画監督協会新人監督賞にもノミネートされた。
「M&A Online」は2018年度入りを期して、コンテンツの追加などサイトの大幅リニューアルを行いました。「M&Aをもっと身近に。」をキーワードに、より仕事に役立つ、より読みごたえのある情報の発信を目指しています。新装なった「M&A Online」にご期待ください。
日本電産の永守重信会長兼社長が大学経営に乗り出した。卒業後、即戦力として活躍できる人材を育てるのが狙いで、2020年に京都学園大学にモーターの研究に特化した工学部を新設し、電気自動車やドローンなど新しい分野に対応したモーターの技術者を育成する。
「皆さんのおかげで平昌オリンピックで二つの金メダルを獲得することがでました」。女子スピードスケートの高木菜那選手(日本電産サンキョー所属)が4月1日、京都学園大学の京都亀岡キャンパス(京都府亀岡市)で行われた同大学の入学式で壇上に立った。
中京大学の矢部謙介教授はM&Aや事業再編の発表がされた時に株価がどう動くか、また財務会計データを用いてM&A後の業績がどうなったのかーといった研究に取り組んでいる。ゼミでは企業に対する提案書作りを行い、実際に企業に出向いて提案を行う。
東京大学法学部に在籍中の、のんちゃんは身近にM&Aを体験し、戸惑ってしまった。M&Aのことは大学の授業で知っていたものの、身内に起こった出来事にはなす術がなかったようだ。M&Aをどう受け入れればいいのか。のんちゃんが遭遇した体験とは。
M&A Onlineはサイトリニューアルに伴い、学生レポーターによる取材コーナーを設けました。「初代MAOガール」には、早稲田大学に在学中の山口萌(やまぐち・もえ)さんが就任。山口さんは文化構想学部で、政治や経済、文化、社会など学際的な広い分野の学問に取り組んでいます。
〔プロフィール紹介〕学生レポーターの「初代MAOガール」に早稲田大学1年生の山口萌(やまぐち・もえ)さんが就任しました。1年間応援よろしくお願いします!
今年もエイプリルフールがやって来た。そこでM&A Onlineもエイプリルフール向けのニュースを選んだ。「iPhoneでアンドロイドOSが動く」「Uberが個人ドライバーの登録中止」「ネットニュースが免許制へ」の3つ。新年度を迎えて緊張する頭をほぐしてもらえば幸いだ。
2017年12月期決算で72億5,993万円の当期純損失を計上した大塚家具に新しい動きが。3月17日、イタリアの老舗高級家具ブランド「ポルトローナ・フラウ」のフラッグシップショップを東京・南青山にオープンした。
「M&Aが学べる大学・学部」に続いて「大学院」を紹介しよう。より専門に特化した研究もでき、さらに、M&Aに関わる実務をより深く学ぶこともできる。M&Aのエキスパートへの道は、ここで拓かれる!
2018年3月30日、仏ルノーと日産自動車が合併に向かって本格的に動き始めたと一斉に報道された。ルノー筆頭株主である仏政府の強い意向もあって両社の経営統合は「既定路線」とされていたが、実現にはさまざまな問題がある。果たして今回の合併騒動の行方は?
富士フイルムホールディングスはヘルスケア分野でほぼ1年ぶりの大型M&Aを繰り出した。バイオ医薬品関連の米国企業など2社を約850億円で買収すると発表。昨年4月に和光純薬工業を約1500億円で子会社化したが、この10年というもの、M&Aラッシュの様相だ。
四国電力が伊方原発2号機の廃炉を決めた。東電福島第1原発事故を受けて定められた新規制基準を満たすには巨額の設備投資が必要で、老朽化した小出力の原発を再稼働するメリットはないと判断したのだ。だが、事情は他社も同じ。今回の廃炉は序章にすぎない。
美容健康食品の販売などを行う協和が、30代女性向けのメディア「wotopi(ウートピ)」をザッパラスから買収しました。協和は通販ブランド「fracora(フラコラ)」を展開。ウートピとフラコラのシナジー効果を狙っています。コンテンツマーケティングの新たな方向性を予感させます。
仮想通貨交換業に大きな変革が訪れている。コインチェック(東京都渋谷区)による仮想通貨の不正流出事件を機に金融庁が規制を強化し、セキュリティーシステムに巨額の投資が必要になったのが要因。今後、既存業者の離脱や大手企業の参入などが増えそうだ。
『鉄道の資本移動の歴史』連載の4回目は前回に続き東武鉄道の資本移動について。日本を代表する観光地・日光に、鉄道王・根津嘉一郎はどんな夢を見たのか。JRより早く、短く、さらに山奥へ。鉄路を延ばしていった歴史をたどる。
住友林業は2009年以降、豪州で2社、米国で4社の住宅メーカーを矢継ぎ早に傘下に収めた。海外での年間住宅販売は9000棟に迫り、数量では国内販売を上回る。その海外住宅事業は今や全売上高の四分の一を占めるまでに大躍進した。快進撃はどこまで続くのか。
税理士を中心とした会計事務所の経営課題の解決を支援する株式会社アックスコンサルティング。その一部門としてスタートしたのが会計事務所M&A支援協会だ。会計事務所のM&Aは「いま、会計事務所でも高齢化が進み、その事業をどう承継するかは必須の課題」となっている。
現在、日本における上場会社の株式の売買単位は100株と1000株の2種類。証券取引所は2018年10月1日までに100株に統一することを目標としています。そこで今回は、売買単位を決める単元株式数を変更するために必要な手続きについて解説します。
サカタのタネが海外市場へ積極的に進出している。理由は新興国の人口増と食の西洋化に伴う洋食野菜の需要増だ。しかし、世界最大手の米モンサントが独バイエルに買収されるなど、業界地図は大きく変わろうとしている。サカタのタネはこの乱戦を生き残れるか。
ANAホールディングスが2018年3月、2年後の2020年3月末をめどに傘下の格安航空会社(LCC)国内2位のPeach・Aviation(ピーチ)と同3位のバニラ・エア(バニラ)を経営統合する。2018年秋ごろから1年半をかけて、上位のピーチにバニラの事業を移管する。その狙いは?
会社を買収する際、対象会社の買収金額はどう決まるのだろうか? 連載第1回は企業評価アプローチの手法とマーケットアプローチの代表格である「市場株価法」について解説する。
ドナルド・トランプ米大統領は2018年3月12日、シンガポールに本社を置く通信用半導体大手ブロードコムによる米クアルコムの敵対的買収を禁じる命令を出した。このトランプ大統領の発令への賛否をめぐり、欧米メディアは個性ある記事を掲載している。
キーコーヒーは2月、銀座ルノアールの株式を追加取得した。間接保有を含めた議決権割合は34.19%に。キーコーヒーは2013年に銀座ルノアールを持分法適用関連会社としており、今回の株式取得は2回目。銀座ルノアール株式の追加取得は両社にどんな意味合いが…?