自分の勤める会社は、果たして本当に働きがいがあるのだろうか――、国の進める「働き方改革」の影響もあり、会社の働きがいが注目を集めている。世界最大級の働きがい専門研究機関であるGPTW(Great Place to Work)の日本における運営機関(GPTWジャパン)として調査研究を進めてきた働きがいのある会社研究所の岡元 利奈子氏に、日本企業の「働きがい」の特徴、ランキングの動向などについて聞いた。

世界60か国で展開する「働きがい」の新基準

「働きがい」という考え方は、もともとどんなことからスタートしたのですか。

私どもの事業のスタートは、1970年代、米国サンフランシスコで今の事業のファウンダーの一人であるロバート・レベリングが労働記者をやっていたときにさかのぼります。当時のアメリカは労働争議が多発していた時期で、労働争議の頻発する会社と従業員が会社にコミットして業績を伸ばしている会社ではいったい何が違うんだ、とインタビューして回った。それがスタートですね。

後者の素晴らしい会社には共通点や特徴がある。それをグレート・プレイスと呼び、そのモデルを広めていくことにしました。

その体験をもとに、全米3,000人ほどのインタビューの結果をまとめた『a great place to work』という本がベストセラーになり、1984年にはミルトン・モスコウィッツとの共著で、『The 100 Best Companies to Work for in America』という本もまとめた。 そのとき、「働きがいのある会社」の定義ができ上がりました。

その定義から下図のようなモデル化も進み、それぞれの会社をランキングして、米国『フォーチュン』誌で1998年から発表するようになりました。その後、その定義とモデルは米国に限ったものではないと考え、国や時代などを超えた普遍的な概念として、いまは世界約60か国に展開しています。

従業員から見た「働きがいのある会社」モデル

https://hatarakigai.info/gptw_model/より