価格競争、団塊の世代プレーヤーの引退、若いプレーヤーの獲得難、預託金返済問題と厳しい環境下にあるゴルフ場経営に、一筋の光明が灯った。30代の女性プレーヤーが増加傾向にあるのだ。

ファッショナブルなゴルフウェアに身を包み、緑豊かな環境で撮影する写真はインスタ映えする。ゴルフスクールでレッスンを受け腕前が上がれば、プレー自体も楽しめる。

スキー、ランニング、登山など女性がファッションを楽しむことを目的の一つに据えたスポーツは、男性をも巻き込み人気が高まる傾向がある。ゴルフにもその兆候が表れつつあるのだ。

ゴルフ場経営のコンサルティングとプロデュースを手がけるTPCの飯島敏郎社長に、ゴルフ場が目指すべき将来の姿をお聞きした。

ゴルフ場は今後も減少

TPC社長 飯島敏郎氏

ーゴルフ場の倒産が増えています。現状をどのようにみておられますか。

「1989年に1722コースだったゴルフ場はバブル景気とともに急増し、2002年のピーク時には2460コースにまでなっていた。その後2008年のリーマンショック直後には年間40コースが破綻した。2016年は18コース、2017年は12コースが破綻し、徐々に破綻数が減少していきていたが、2018年は再び増加に転じた。現在営業中のゴルフ場は2174コースほどまでに減っている。何をもって適正な水準かは見解が分かれるところであるが、もう少し減少するだろう」

ーゴルフ場経営が厳しいのは何が要因なのでしょうか。

「日本のゴルフ場はほぼインターネットで手軽に予約が取れてしまう。インターネット予約は価格ありきでチョイスする傾向がある。選択肢の次は距離、自宅から遠いのか近いのかという条件、その次にコースがいいかどうかとなる。ゴルフ場経営は値下げ合戦が続き、ギリギリのところまできている。ゴルフ場(18ホール当たり)の1日の適正人数は50組200人。キャパが決まっている。薄利多売という言葉がある。これは単価を下げたら数を増やして売り上げを保つという考え方だが、ゴルフ場は単価を下げても数を増やすことができない。このため、厳しい状況に追い込まれている」