数年前まで世界に冠たる白物家電メーカーが国内で切磋琢磨していた。だが、わずか数年で新興国を中心に低価格商品が市場を席巻し、国内の白物家電メーカーは淘汰の波にもまれている。

 2014年度(2014年4月期-2015年3月期)の白物家電関連メーカー39社の売上合計は3,984億1,300万円で前年度より5.5%増加した。2014年度の増収企業は22社で、構成比56.4%と前年度より15.3ポイントアップし、売上高10億円未満の61.5%が増収を達成した。しかし、売上高10億円以上の減収企業が53.8%と増収を上回り、グローバルの戦いを挑む大手中堅が売上高を伸ばせなかった。

 国内市場は人口減少や海外製品との低価格競争が起こっている。日本電機工業会(JEMA)の発表でも2015年(1-12月)の白物家電の出荷額は2兆2,043億円と前年比2.8%減少。また、大手メーカーでは2016年3月期第3四半期までにおいて白物家電を含むセグメントも減収が多いなど環境は厳しさを増す。東芝は白物家電事業を中国の美的集団へ売却することを含めた再編を進めており、低コスト生産など優位にあるアジア企業を中心とした業界再編が動き出した。

 ※白物家電関連は、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、炊飯器、扇風機、エアコンなどに限定。主業種が1.「その他の民生用電気機械器具製造業」、2.「衣料衛生関連機器製造業」、3.「ちゅう房機器製造業」、4.「空調・住宅関連機器製造業」の4業種とした。

 ※白物家電および白物家電の完成品に近いメーカーをTSR企業データベース398万社から抽出し、3期連続で業績比較が可能な39社を対象に分析した。主業種で抽出しており、東芝やシャープなど大手電機メーカーは含まない。