「地ビール」ブームの勢いが止まらない。2015年1-8月の全国主要地ビールメーカーの累計出荷量は前年同期比14.4%増となった。これまでの過去5回の調査でも、地ビールの累計出荷量は全て前年を上回り続けている。
国内ビール大手5社の2015年1-6月累計のビール系飲料(ビール・発泡酒・新ジャンル)の出荷量は前年同期比0.6%減と、上半期としては3年連続で過去最低を更新した。そうした中、同期(2015年1-6月)の地ビール累計出荷量は前年同期比15.4%増加。苦戦するビール大手5社を尻目に、約7割の地ビールメーカーが前年の出荷量を上回り、8割以上のメーカーがブームを実感していることがわかった。
地ビールメーカーは、飲食店・小売店への拡販のほか、生産設備の増強やイベントへの出店など製販両面で攻勢を推し進め、出荷量を伸ばしている。
ただ、大手ビールメーカーが中堅地ビールメーカーと資本・業務提携を進めたり、独自に地ビールの製造・販売を開始するなど、地ビール業界への進出機会をうかがっている。
また、地ビールメーカーの間でも製造・販売の効率化に向け、戦略に違いが出始めている。地ビールが一部のファンだけの市場にとどまらないためにも、地ビールメーカーの取り組むべき課題は多い。
※本調査は東京商工リサーチが2015年9月、全国の主な地ビールメーカー178社を対象にアンケート調査を実施、分析した。2015年1-8月の出荷量が判明した77社(有効回答率43.2%)を有効回答とした。調査は2010年から開始し今回で6回目。
2015年1-8月の出荷量が判明した77社の出荷量を前年同期(2014年1-8月)と比較した。
出荷量が「増加」は56社(構成比72.7%)、「減少」は19社(同24.7%)、「横ばい」が2社(同2.6%)だった。
「増加」した56社の増加理由は、「飲食店、小売業者等の地ビール扱い店の増加」が33社(構成比58.9%)で、前年(同52.0%)に続きトップだった。次いで、新商品投入や、ふるさと納税による取扱増加などの「その他」が8社(同14.3%)、「コンテスト入賞等による宣伝効果」、「生産設備の増強」がそれぞれ4社(同7.1%)と続く。スーパーなど専門店以外への販路拡大に加え、新商品投入なども出荷増を後押ししたようだ。
一方、「減少」した19社の減少理由は、「観光客の減少」が7社、製造所など事業所の減少や直営レストランへの来店客の減少などの「その他」がそれぞれ7社(構成比36.8%)で最多。次いで、「小売店等販売先の減少」が3社(同15.8%)だった。観光客や天候頼みの原因が多いが、販売先の減少など、これまでの販売方法だけでは対応できない問題も浮上している。
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