コロナ禍を跳ね返すことができるか「カレー」の反転攻勢
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、休業や時短営業などを余儀なくされている外食産業にあって、国民食の一つに数えられる「カレー」に、コロナ禍を跳ね返す反転の動きが現れてきた。
しかし、この時は大量の政府広報に紛れて話題にはならなかった。ところが第3波の襲来を受けて、消毒液である次亜塩素酸水の室内散布を新型コロナ対策として打ち出す店舗や施設が続出。「消毒効果を有する濃度の次亜塩素酸水を吸いこむことは健康リスク」と警鐘を鳴らす行政からの注意喚起や報道が相次いだ。
併せて昨年6月の「新型コロナウイルスの消毒・除菌方法について」にあった空間除菌の「有効性に対する疑義」もクローズアップされ、空間除菌グッズの販売が伸び悩んだのだ...
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、休業や時短営業などを余儀なくされている外食産業にあって、国民食の一つに数えられる「カレー」に、コロナ禍を跳ね返す反転の動きが現れてきた。
日本政府が2021年前半に5000万回分を調達する予定の、米バイオ企業・モデルナ(マサチューセッツ州 )製の新型コロナウイルス用ワクチンが2021年5月にも承認される見通しとなった。
新型コロナウイルス拡大に伴う緊急事態宣言の延長と対象地域の追加を受け、スポーツクラブ各社は当該店舗における5月12日以降の対応について10日中にHP(ホームページ)上で公表する運びだ。
オンキヨーは主力のホームAV事業をシャープに譲渡する協議を開始したと発表した。5月20日までに正式契約を締結し、6月25日開催予定の株主総会に諮る予定。
スシローを展開するFOOD & LIFE COMPANIESの「コロナ越え」が鮮明になってきた。2021年9月期第2四半期決算が、上半期業績としては売り上げ、利益ともに過去最高を更新したのだ。
東芝は今、もっとも注目を集めているM&A案件といっても過言ではないだろう。過去記事から東芝を振ることで、何か見えてくるかもしれない。
4月に希望(早期)退職者の募集を発表した上場企業は1社だった。月間1社にとどまるのは昨年4月以来1年ぶりだが、希望退職者募集の動きは途絶えず、32カ月連続となった。
河野太郎新型コロナウイルスワクチン接種担当大臣が、早ければ年内にも国産ワクチン承認の可能性に言及した。これで、ようやく国産ワクチンの承認にめどがついたと言えそうだ。
持ち帰りすしチェーンを運営する小僧寿しと、回転すしチェーン店を運営する、くら寿司が互いにコラボによるキャンぺーンに乗り出した。コラボによるすし対決はどちらに軍配が上がるだろうか。
結婚ビジネス業界が四苦八苦している。3回目の緊急事態宣言が発出される中、協業に乗り出す企業や、一層の感染防止対応を打ち出す動きなどが現れてきた。
経営再建中のサマンサタバサジャパンリミテッドは新型コロナの影響や減損損失が響き、最終利益は100億4900万円の赤字と5期連続の最終赤字だった。
米国の大手製薬会社イーライリリー(インディアナ州)の関節リウマチ治療薬「バリシチニブ」が、国内3番目の新型コロナウイルス感染症の治療薬として承認される見通しとなった。
富士フイルム富山化学は2021年4月21日に、インフルエンザ治療薬「アビガン」の、新型コロナウイルス感染症患者を対象とした新たな第3相臨床試験を国内で始めたと発表した。「なぜ今ごろ」感は否めない。
外食産業でプラスチックストローの廃止や生分解性ストロー導入の動きなどが再び盛り上がる気配を見せている。