藤田観光が赤字転落、訪日韓国人急減よりも婚礼部門の不振が深刻

ワシントンホテルや椿山荘を運営する藤田観光＜9722＞が、2019年12月期に2億8500万円の純損失を計上しました。東日本大震災が起こった2011年12月期（純損失35億4400万円）以来の純損失計上となります。背景には、台風被害による復旧費用や箱根ホテル小涌園の解体費用による特別損失12億円の計上があります。

しかし、2019年12月期の売上高は前期比0.5％減の689億6000万円。2018年12月期の売上高も前期比1.9％減の692億8500万円で、売上高がジリジリと下がっています。

ホテル事業が比較的順調な藤田観光は、老舗結婚式場の「椿山荘」と「太閤園」の稼働を上げることが重要になりそうです。

この記事では以下の情報が得られます。

・藤田観光の業績
・各事業の内訳　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

椿山荘、太閤園の売上高は前期比10億円超のマイナス

藤田観光は2020年12月期の売上高を前期比3％増の710億円、純利益を4億円と予想しています。新型コロナウイルスにより、売上高は12億円、純利益には7億円のマイナスの影響が出ることを織り込んだ数字です。

2020年は東京オリンピックの開催により、訪日外国人数が3,629万人（みずほ総研）に上るとの予想が出ています。2019年（3,188万人）比で13.8％もの増加となります。新宿、銀座、浅草、秋葉原といった好立地に、ワシントン、グレイスリーなど宿泊単価Ⅰ万円前後のホテルを運営する藤田観光にとって、増収が望めるビッグイベントであることは間違いありません。

その一方で、一過的な客室の高稼働と宿泊単価の上昇に留まることも事実。オリンピックに頼らない収益構造を固めなければなりません。

藤田観光は大きく3つの事業に分かれています。WHG事業、リゾート事業、L&B（ラグジュアリー&バンケット）事業です。各事業の売上と事業内容は以下の通りです。

〇2019年12月期藤田観光各事業売上構成

WHG事業は比較的堅調な着地でした。

2019年は日韓関係の悪化により、韓国人観光客が前年比で50％以上も急減する月がありました。藤田観光の客室稼働率は、2019年下期が＋1.0％でした。訪日韓国人の減少分を、ビジネス客などでしっかりカバーしています。

同社は、ホテルグレイスリー大阪なんば（2019年7月開業）、ホテルタビノス浜松町（2019年8月開業）をオープンしました。また、2018年にオープンしたホテルグレイスリー浅草が業績に通期で寄与しました。当初予想していた393億円の売上には16.6億円届かなかったものの、前年比では7億円の増収となっています。

振るわないのが、L&B事業です。売上を前期比で10億円（4.4％減）も落としました。