牛丼店「すき家」を展開するゼンショーホールディングス<7550>と、牛丼店「吉野家」を展開する吉野家ホールディングス<9861>が、食べて健康になる牛丼で、せめぎ合いを演じている。
ゼンショーホールディングスは京都大学大学院農学研究科と共同で「外食低糖質メニューおよび中食低糖質メニューが食後血糖値に及ぼす影響」に関する研究を実施。その結果、すき家で販売している、ご飯の代わりに豆腐や野菜を使った低糖質メニュー「牛丼ライト」が、中食低糖質弁当や中食通常弁当に比べて食後血糖値の上昇が抑えられることが分かった。
一方、吉野家ホールディングスは、女子栄養大学(埼玉県坂戸市)と共同で開発した「牛丼ON野菜」が2023年8月に、スマートミールとしての認証を取得したと発表した。スマートミールは生活習慣病予防や健康増進を目的として提供される食べ物で、厚生労働省が定めた基準を満たした食事に認証が与えられる。
ゼンショーでは「今後もサイエンスに基づいた健康に関する開発を行う」とし、吉野家でも「伝統の味を守りながら食生活の改善に役立つ、美味しい商品を開発する」としており、健康牛丼を巡る両社の競い合いはまだまだ続きそうだ。

ゼンショーと京都大学は20代から50代の男女17人に、牛丼ライト(お肉ミニ=糖質13.1グラム、たんぱく質20.9グラム)、中食低糖質弁当(糖質39.5グラム、たんぱく質16.3グラム)、中食通常弁当(糖質65.0グラム、たんぱく質16.4グラム)の3種を食べてもらい、食後の血糖値を測定した。
その結果、牛丼ライトの血糖上昇曲線下面積(時間経過に伴う血糖値増加量の面積)は、中食低糖質弁当、中食通常弁当よりも小さかった。
たんぱく質を摂取すると、ホルモンの作用などで血糖値が下がるといわれている。牛丼ライトは糖質を抑え、牛肉や豆腐などにより、たんぱく質を20.9グラム摂取できることから、血糖の上昇が抑えられたと見られるという。
共同研究した京都大学大学院農学研究科の林由佳子准教授によると、血管はテニスコート 6面分ほどもあり、血液中の血糖値が高く維持されると血管の細胞が糖化し損傷を受け、動脈硬化など血管の老化につながるという。
そのうえで「牛丼ライトは血糖値の上昇が抑えられていて、量を摂りづらいたんぱく質も多く、満腹感も得られるすぐれたメニュー」としている。
【血糖上昇曲線下面積】(mg×min/dl)

吉野家の「牛丼ON野菜」は、成人が1日に必要な野菜の4割が摂れる牛丼で、「健康な食事・食環境」コンソーシアムの審査で、厚生労働省のスマートミールの基準を満たしていることが認められた。
スマートミールは野菜が多く塩分のとり過ぎに配慮した健康づくりに役立つ食事で、吉野家は2023年6月に女子栄養大学と産学連携包括協力協定を結び「牛丼ON野菜」をリニューアルしていた。
2023年8月時点で、スマートミールの認証事業者は518あり、外食の認証事業者は101で、吉野家は外食の認証事業者の中で最も販売店舗が多い事業者となっている。
関連記事はこちら
・どこに向かうのか「吉野家」薬局で牛丼の具を販売、大学監修で野菜添え牛丼を開発
文:M&A Online
キャンプ用品などのアウトドア事業を展開するスノーピークの業績に急ブレーキがかかった。需要の見通しを誤ったためで、売上高は20%ほど、営業利益は5分の1ほどに減少する。
焼酎大手の宝ホールディングスとオエノンホールディングスの業績見通しに強弱が表れてきた。宝が2期連続の営業減益を余儀なくされるのに対し、オエノンは2期ぶりの黒字転換を見込んでいるのだ。
回転ずしチェーンの「はま寿司」などを展開するゼンショーホールディングスが、2024年3月期決算から部門別の開示内容を変更したことから、「はま寿司」の現状が明らかになった。
2023年9月8日にグランドハイアット東京(東京都港区)で開催されるピッチコンテスト「スタートアップワールドカップ2023東京予選」に登壇する企業10社が決まった。
上場企業による子会社の解散が相次いでいる。業務スーパーを運営する神戸物産は2023年7月24日に、中国大連で食品を製造する「大連福来休食品」を解散すると発表した。
2023年上期(1-6月)のサーチファンド(個人が投資家からの資金援助を受けM&Aによって経営者になる仕組み)による事業承継件数が5件に達し、2022年、2020年の年間件数に並んだ。
働き方の改革がじわりと広がってきた。イトーキは「育児休業復職支援金」制度を、マコトフードサービスは完全週休2日制を導入。政府が推奨する「働き方改革」で、日本の職場はどこまで変わるだろうか。
ゴルフ場のDX化が進んでいる。ゴルファーの後をついてくる「パーソナルキャディロボット」や、現実空間と仮想空間の間で会話ができる「次世代型メタバース」の登場などがそれだ。
2024年3月期に、2期連続の営業減益のセコム、1期で営業増益に転じる綜合警備保障(ALSOK)という構図が現れる。営業利益は本業の稼ぐ力を表す。両社の差は何なのか。
JTBが2023年3月期に3期ぶりに営業損益が黒字化した。一方、エイチ・アイ・エスは回復が遅れており、2023年10月期第1四半期も営業赤字から抜け出せていない。両社の差はどこから生まれたのか。
腕時計大手のセイコーグループとシチズン時計が3期連続の増収増益を見込む中、衝撃に強い腕時計「G-SHOCK」を手がけるカシオ計算機が2期連続の営業減益に陥いる見込みだ。
牛丼チェーン店の「すき家」を展開するゼンショーホールディングスと、同じく牛丼チェーン店「吉野家」を展開する吉野家ホールディングスの間で、牛丼部門の売り上げ回復力に明らかな差が現れている。
麺類大手のトリドールホールディングス、サガミホールディングス、グルメ杵屋の3社の間で、コロナ禍からの回復の足取りにバラつきが生じている。何が要因なのか。
京セラとバルミューダが、採算の悪化や原材料価格の高騰などを理由にスマートフォン事業から相次いで撤退する。原材料価格の高騰が続き事業環境が一段と悪化すれば、さらなる撤退もありそうだ。
大手スポーツ用品メーカーのアシックスとミズノがそろって売上高と営業利益が過去最高益を更新した。両社では今期の業績予想でも2期連続の過去最高を見込んでおり、コロナ禍から完全復活を果たした格好だ。