牛丼店「すき家」を展開するゼンショーホールディングスと、牛丼店「吉野家」を展開する吉野家ホールディングスが、食べて健康になる牛丼で、せめぎ合いを演じている。両社ともに手を緩める気配はなく、健康牛丼を巡る競い合いはまだまだ続きそうだ。
吉野家は太陽化学、京都府立医科大学と共同で「高機能牛丼」の研究開発に乗り出した。筋肉の量が減少していく老化現象の抑制作用や、食後の血糖値や血中中性脂肪の上昇の抑制作用などを科学的に検証する。
10月1日に吉野家は牛丼を20円値上げする。同日にすき家は、牛丼やカレー、うな丼などが70円引きになるスキパスを販売する。値上げと値引きという真逆の選択をした牛丼大手2社の10月の業績は、どのような数字になるだろうか。
国民食とも言われる牛丼に、変わり種が相次いで誕生した。コロナ禍の中、牛丼の販売は善戦しており、多様化する消費者の志向に合わせて、変わり種牛丼も増えていきそうだ。
元常務による「生娘をシャブ漬け戦略」発言で物議を醸した吉野家ホールディングス。新3ヶ年グループ中期経営計画（2023年2月期～2025年2月期）が4月に始動したが、出鼻をくじかれる格好となった。舌禍事件の反省に立ち、外食産業の雄として、どんな未来が待ち受けているのか…
吉野家ホールディングスが攻勢に転じる。コロナ禍で足場が固まったとして、企業買収を再開するとともに、ラーメンを牛丼（吉野家）、うどん（はなまる）に次ぐ第3の柱に育てる方針を打ち出した。
牛丼チェーン店「吉野家」を展開する吉野家ホールディングス、ソファーやはテーブル席で、ゆったりと牛丼を楽しむことができる新型店舗「クッキング＆コンフォート」への改装を加速する。
マクドナルドの強さがコロナ禍で鮮明になっています。2020年12月期の売上高は前期比2.3％増の2,883億3,200万円となりました。飲食業界の多くが苦戦するなか、マクドナルドが高い利益を生み続ける秘密はどこにあるのでしょうか。
2021年2月期に2年ぶりに最終赤字に転落する見込みの吉野家ホールディングスが、2年後の2023年2月期に復活の見通しを掲げている。 強気見通しの裏付けとなっている戦略はどのようなものなのか。
牛丼チェーン店のすき家と松屋の2020年4月の既存店の売上高、来店客数（5月3日時点で吉野家は未発表）が、いずれも前年同月比2ケタ減の大幅な落ち込みとなった。
すき家と吉野家の牛丼大手2社が、新型コロナウイルス対策の一環として新しい施策を打ち出した。他の飲食店でも同様の動きがあるが、国民食とも言われる牛丼を巡る取り組みだけに関心を集めそうだ。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業への影響が深刻化する中、堅調だった牛丼にも陰りが出てきた。牛丼チェーン店のすき家と松屋の2020年3月の既存店の売上高、客数が、いずれも前年実績割れとなった。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業への打撃が懸念される中、牛丼チェーン店のすき家と松屋の2月の既存店の売上高、客数が、いずれも2ケタの伸びとなった。両社ともに2ケタアップは今年度（2019年4月－2020年3月）初めて。
NTTドコモがスマホ決済サービス「d払い」で攻勢をかけてきた。1月31日から2月29日まで吉野家のd払い導入店舗1181 店舗（2020年1月31日時点）でd払い会計すると、支払い金額の20％分をdポイントとして還元する。
12月のM＆A市場は「売り」が勢いづいた。上場企業による子会社・事業の売却は18件に上り、年間最多となった。年末休み前の最終週（23～27日）だけで12件が集中。売却対象の子会社・事業の多くは不振状態にあり、“年末大決算”の様相を呈した。
すき家と吉野家が順調に業績を伸ばしている。上期の既存店の売上高は、すき家が前年同期比2.9％増、吉野家が同6.9％増となり、消費税率が引き上げられた10月以降の2カ月間も平均ですき家が同1.9％増、吉野家が同7.8％増となった。
牛丼御三家といえば、「吉野家」「松屋」「すき家」である。吉野家を追随する松屋とすき家が、どういう戦略で吉野家以外のニーズを吸い上げ、健闘しているのかみていこう。
RIZAPと吉野家は「ライザップ牛サラダ」を共同開発し、9日から全国の吉野家で販売する。牛丼の具はそのままで、ご飯の代わりに生野菜のサラダを敷き詰め、高タンパク・低糖質を実現。値段は500円（税込み540円）。テイクアウトもOK。
吉野家ホールディングスが2016年以来2社目となるラーメン店を傘下に収めた。牛丼、うどん、ステーキ、寿司と並んでラーメンが新たな事業分野として存在感を示すことになりそうだ。
起業家のプレゼンレベルが上がっている。これは間違いなく日本のスタートアップエコ体系の確かな前進といってよいだろう。しかし今でもごくまれに残念なプレゼンと出会うことがある。彼らの共通点は・・・
吉野家ホールディングスがM&Aを通じて事業の多角化に取り組んでいる。かつては牛丼の一本勝負だったが、2004年に発生したBSE問題を機にうどんやステーキなど提供する食材を多様化している。しかし収益への貢献は道半ばだ。
