カジュアル衣料のアダストリアがレストラン運営のゼットン子会社化する。ファッションビジネスと飲食ブランドを融合させることで新しい事業を開発するのが狙いという。アパレルとレストランが一体になることで生み出されるモノとは何のか。
米カジュアル衣料大手のエディー・バウアーが、2021年12月に日本での営業を停止する。アウトレット店を含む60店舗を全て閉鎖し、国内向けのオンラインショップも閉鎖する。来年以降はセレクトショップか個人輸入でしか同社の衣料を入手できなくなる。
コロナ禍の中、アパレル上位2社の業績が好調だ。国内最大手のファーストリテイリングの2021年8月期は60％を越える営業増益となる公算が高く、同2位のしまむらの2022年2月期は2期連続の増収増益の見込みだ。
「グローバルワーク」「ニコアンド」「ローリーズファーム」などの女性用カジュアル衣料を中心に事業展開するアダストリアの業績に再び暗雲が立ち込め始めた。6月に月次の売上高が2ケタの落ち込みとなったのだ。
セレクトショップ大手のユナイテッドアローズ＜7606＞は、2021年3月期の連結決算が1999年の上場以来、初めて最終利益が約72億円の赤字だったと発表した。
三陽商会の2021年2月期（連結）最終利益が49億8800万円と5期連続の最終赤字だった。21年2月期はコスト削減や銀座の不動産を売却したが、新型コロナの影響が重く、希望退職者募集による特別損失の計上も響いた。
アパレル業界の「地殻変動」が起こりつつある。当然、M＆Aによる業界再編もアパレル各社の視野に入っているはずだ。環境はますます厳しくなる。アパレルのM＆Aはどのように推移するのか。ジェミニ ストラテジー グループの山田政弘CEOに聞いた。
ストライプインターナショナルは衣料品の製造・販売を手がける国内3位のアパレルSPA企業だ。だが、成長余地が少ない国内アパレル市場は厳しい。2018年11月に予定していた株式上場を延期している。同社が成長を続けるにはM＆Aを活用するしかない。
アパレル市場を一変させたゲームチェンジャーであるZOZO。本書はZOZOをはじめとするアパレル販売の「ゲームチェンジャー」を取り上げ、それらの戦略と業界・社会に与える影響を明らかにする一冊。果たして次の10年間で業界を支配するのはどこか。
飛ぶ鳥を落とす勢いだったインターネット衣料通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を運営するZOZOの急成長にストップがかかった。アパレルECビジネスが「地殻変動」を迎えている証拠だ。果たしてアパレルで生き残るのはどこか？専門家に聞く。
インターネット衣料通販大手ZOZOを経営する前澤友作社長のツイート「いまお店で約1万円くらいで売られている洋服の原価がだいたい2000～3000円くらいだということを、皆さんはご存知ですか？」が話題になっている。が、実際にぼったくりなのは…
5月5日は「こどもの日」。少子化が進み、子供をターゲットにした業界は苦戦中とされる。縮小する子供市場で生き残るためのキーワードの一つがM＆A。「食べ物」「子供服」「教育」の3業種から、積極的にM＆A戦略を展開している企業を紹介する。
海外セレブを起用した販促で女子に人気のサマンサタバサが苦境に立たされている。連結売上高は321億5,830万円と前期比9.3％減に沈んだ。先行投資や事業再編による特別損失32億5,747万円を計上し、最終損益は36億6,939万円の赤字となった。
日本最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」やファッションコーディネートアプリ「WEAR」を運営するスタートトゥデイ。M&Aによって、既存のサービスを増強しつつ、アパレル二次流通事業、EC支援事業へと業態を広げ、増収増益を続けている。そのM&A戦略を見てみる。
通販市場でもない、市場統計にも表れない新たな巨大販路フリマアプリ。三井物産などが「メルカリ」の８４億円規模の第三者割当増資引受に応じるなど今、ファッション消費マーケットは急速に移り変わっている。
