ゴルフショップ「ゴルフパートナー」を運営するゴルフパートナー(東京都千代田区)が、ゴルフクラブを無料でプレゼントするプロジェクトを通じて得られた情報を分析したところ、コロナ禍以前(2019年以前)は27.2%だった女性の構成比が、コロナ禍以降(2020年以降)は37.4%まで向上していることが分かった。
さらに世代別の構成比では、コロナ禍以前は男女とも30代の参加者が最も多かったのが、コロナ禍以降は20代が男女ともに最も高い構成比となったという...
居酒屋「庄や」などを展開する大庄が攻勢に転じる。同社は庄やで提供しているニシン開き焼きなど6品の料理を、ベイシア(前橋市)が展開するショッピングセンターなどの113店舗で総菜として販売する。
上場企業による希望退職者募集の動きがここへきてぶり返した。5月はタキヒヨーの約150人を筆頭に5社が計画を発表した。2月2社、3月、4月が各1社にとどまっていたが、1月の4社を上回る今年最多となった。
野村リサーチ・アンド・アドバイザリーの茂木豊社長と、Japan Search Fund Acceleratorの嶋津紀子社長に、日本でのサーチファンドの将来性などについて聞いてみた。
フードデリバリーサービス「出前館」を運営する出前館は、デリバリー専用業態のゴーストレストラン事業「DeKitchens」(ディーキッチンズ)の本格展開に乗り出した。
アパレルメーカーのビームス、ユナイテッドアローズ、アダストリアの3社が相次いで異色のコラボに乗り出した。コロナ後を踏まえ、需要喚起効果が見込めるこうしたコラボ商品が今後増えそうだ。
2020年9月、「不振・倒産企業の再生請負人」として知られるフリージア・マクロスの佐々木ベジ・取締役会長は、百貨店向け婦人服大手ラピーヌの代表取締役社長に就任した。
米モデルナは、生後6カ月から6歳未満の小児向け新型コロナウイルス用ワクチンの製造販売承認を欧州医薬品庁に申請した。承認されれば、日本での使用も可能になりそうだ。
大手旅行会社のエイチ・アイ・エスが、事業再構築の動きを強めている。エネルギ―事業を売却し、農業事業の拡大に乗り出した。財務体質の改善が狙いで、今後も同様の取り組みが浮上しそうだ。
モデルナは、第2/3相臨床試験中の同社製2価ワクチンが、承認済みの新型コロナワクチンよりもオミクロンなどの変異株に対して、高い予防効果を示すことを明らかにした。
日本電産が工作機械事業に本格参入する。同社は2025年までに工作機械メーカー3社を買収し、プレス機械や減速機などの部品関連を含めて機械事業グループを構成し、日本電産の一つの大きな柱に育てる計画だ。
米国のノババックスが開発した遺伝子組み換えたんぱくを主成分とする新型コロナワクチン 「ヌバキソビッド」が厚生労働省から製造販売承認を取得した。副反応が軽いというが、どのようなワクチンなのか。
生後6カ月の乳児から接種できる新型コロナウイルスワクチンの第2/3相臨床試験が近く始まる。現在5歳未満に接種可能なワクチンはなく、実用化されれば小児の感染を防ぐ手立てが誕生することになる。